アメリカ軍のソースを表示

{{Infobox 国軍
|国 = {{USA}}
|名前 = アメリカ軍
|各国語表記 = United States Armed Forces
|画像 = [[画像:2ID Recon Baghdad.jpg|300px]]
|画像説明 = アメリカ陸軍の兵士
|画像2 =
|画像説明2 =
|創設 = [[1775年]]
|再組織 =
|解散 =
|派生組織 =
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|title =
|titlestyle=center
|liststyle=|[[File:United States Department of the Army Seal.svg|30px]] [[アメリカ陸軍]]<br />[[File:United States Department of the Navy Seal.svg|30px]] [[アメリカ海軍]]<br />[[File:Seal of the US Air Force.svg|30px]] [[アメリカ空軍]]<br />[[File:USMC logo.svg|30px]] [[アメリカ海兵隊]]<br />[[File:USCG S W.svg|30px]] [[アメリカ沿岸警備隊]]
}}
|本部 =
|最高司令官 = 第44代[[アメリカ合衆国大統領|大統領]] [[バラク・オバマ]]
|国防大臣 = 第23代[[アメリカ合衆国国防長官|国防長官]] [[チャック・ヘーゲル]]
|司令官 = 
|参謀長 = 第29代[[アメリカ統合参謀本部議長|統合参謀本部議長]] [[マーティン・デンプシー]][[アメリカ陸軍|陸軍]][[大将]]
|徴兵制度 =
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|title =
|titlestyle=center
|liststyle=|兵役適齢：17歳から45歳<ref>Persons 17 years of age, with parental permission, can join the U.S. armed services</ref><br />
徴兵制度：無し（ただし選抜徴兵登録制度はあり）<br />
情報年度：2008年度<br />
適用年齢男性18歳から49歳<br />
適齢総数：72,715,332人 18–49 (2008)<br />
女性適齢総数：71,638,785人 18–49 (2008)<br />
実務総数：59,413,358人 18–49 (2008)<br />
女性実務総数：59,187,183人 18–49 (2008)<br />
年間適齢到達人数：2,186,440人 (2008)<br />
年間女性適齢到達人数：2,079,688人 (2008)<br />
現役軍人数：1,444,553人<ref>[http://siadapp.dmdc.osd.mil/personnel/MILITARY/ms0.pdf http://siadapp.dmdc.osd.mil/personnel/MILITARY/ms0.pdf]</ref><br />予備役 1,458,500人<br />
順位：世界第2
}}
|国内活動 =
|国外活動 =
|軍事費 = 7,136億[[ドル]]<ref name="usgovbudget">[http://www.whitehouse.gov/sites/default/files/omb/budget/fy2013/assets/hist.pdf Whitehouse>OMB>Historical Tables>Fiscal year 2013]</ref>
|軍事費/GDP = 4.6%（2012年）<ref name="usgovbudget" />
|国内供給 =
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|title =
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|liststyle=|[[ボーイング]]<br />[[ジェネラル・ダイナミクス]]<br />[[ロッキード・マーティン]]<br />[[ノースロップ・グラマン]]<br />[[ユナイテッド・テクノロジーズ]]<br />[[ハネウェル]]
}}
|国外供給 =
|輸入 =
|輸出 =
<!-- 関連リンク -->
|歴史 =
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|title =
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|liststyle=|[[アメリカ独立戦争]]<br />[[インディアン戦争]]<br />[[バーバリ戦争]]<br />[[米英戦争]]<br />[[米墨戦争]]<br />[[南北戦争]]<br />[[米西戦争]]<br />[[米比戦争]]<br />[[第一次世界大戦]]<br />[[バナナ戦争]]<br />[[第二次世界大戦]]<br />[[冷戦]]<br />[[朝鮮戦争]]<br />[[アメリカ軍によるドミニカ共和国占領 (1965年-1966年)|ドミニカ侵攻]]<br />[[ベトナム戦争]]<br />[[グレナダ侵攻]]<br />[[パナマ侵攻]]<br />[[湾岸戦争]]<br />[[対テロ戦争]]<br />[[イラク戦争]]<br />[[2011年リビア騒乱]]
}}
|順位 = [[アメリカ軍の階級]]
}}

'''アメリカ軍'''（アメリカぐん、'''United States Armed Forces'''）は、[[アメリカ合衆国]]の[[軍隊]]である。'''アメリカ合衆国軍'''、'''合衆国軍'''とも。日本では'''米軍'''と略される。

== 概要 ==
アメリカ軍とはアメリカ合衆国が保有する軍隊の総称である。陸海空軍の[[常備軍]]の他、国境警備を主任務とする[[アメリカ沿岸警備隊]]、対外戦争を主とする[[アメリカ海兵隊]]が存在する。[[アメリカ合衆国の大量破壊兵器|核戦力]]、[[通常戦力]]双方において他国と隔絶した規模を持つ世界最強の軍隊である。規模だけでなく、質も高いことを実戦で証明し続けている実戦経験が豊富な軍隊でもある。

普段から連邦政府の指揮下にある[[連邦軍]]と、州の指揮下にあり戦時に編入される[[州軍]]、やはり戦時に編入される[[沿岸警備隊]]他、各省管轄の[[準軍事組織]]に大別できる。

== 歴史 ==
[[1775年]][[2月6日]]、[[アメリカ独立戦争]]に際し「[[大陸軍 (アメリカ)|大陸軍]]」として発足。これは[[アメリカ陸軍]]の前身でもある。

2011年9月20日、[[同性愛者]]であることを公言して軍務に就くことを禁じた軍務規定が撤廃された<ref>{{cite news |language  = | author  =| url =http://www.afpbb.com/article/politics/2829520/7808219| title =
米軍の同性愛者入隊規制、撤廃される
| publisher =| date= 2011-9-21| accessdate =2013-1-24}}</ref>。

{{節スタブ}}

== 機構 ==
アメリカ軍は文民統制の下に最高司令官である[[アメリカ合衆国大統領]]が統帥する。そして文民である[[アメリカ合衆国国防長官|国防長官]]が大統領の補佐官として国防省を統括し、具体的な軍事作戦計画の企画などは議長と副議長また陸海空軍参謀総長及び海兵隊総司令官から成る統合参謀本部が行い、各統合軍が行動する。

[[アメリカ統合参謀本部議長|統合参謀本部議長]]、陸軍参謀総長、[[アメリカ海軍作戦部長|海軍作戦部長]]、空軍参謀総長、[[アメリカ海兵隊#海兵隊司令官|海兵隊総司令官]]は作戦指揮命令系統に入っておらず、作戦計画の立案や兵站要求など[[参謀]]としての業務に携わっている。地域別及び機能別の統合軍を編制しており、[[統合作戦]]の体制を整えている。そのため実際の作戦指揮は、大統領から国防長官を通して命令を下される各統合軍司令官により行われる。

=== 五軍 ===
アメリカ軍(armed forces)は、次の5つの軍種からなる<ref name="USC10-101">[[合衆国法典第10編|第10編（軍隊）第101条]]（{{合衆国法典|10|101}}）</ref>。そのうち[[アメリカ合衆国国土安全保障省|国土安全保障省]]に属する沿岸警備隊を除く四軍は[[アメリカ国防総省|国防総省]]の管轄下に属し、アメリカ合衆国大統領の指揮統制下にある。海兵隊は海軍と共に[[アメリカ合衆国海軍省|海軍省]]に所属しているが、海軍と海兵隊の間に指揮系統の上下関係はない。

各軍の機能は、部隊の編成・維持・訓練に特化されている。軍行政組織と言っても過言ではなく、各統合軍に部隊を拠出するまでの責任を負っている。作戦指揮は統合軍が管轄する。

* [[アメリカ陸軍|合衆国陸軍]]（United States Army）
* [[アメリカ海軍|合衆国海軍]]（United States Navy）
* [[アメリカ空軍|合衆国空軍]]（United States Air Force）
* [[アメリカ海兵隊|合衆国海兵隊]]（United States Marine Corps）
* [[アメリカ沿岸警備隊|合衆国沿岸警備隊]]（United States Coast Guard）

=== 七武官組織 ===
{{節stub}}
{{seealso|en:Uniformed services of the United States}}

[[アメリカ合衆国連邦政府|連邦政府]]は、上記の五軍に加え、[[武官]]（[[士官]]のみ）から構成される以下の2つの組織と併せ、7つの武官組織を有する<ref name="USC10-101"/>。これらには、[[将官]]・[[佐官]]・[[尉官]]の[[軍隊における階級呼称一覧|階級]]が定められている

* [[アメリカ公衆衛生局|合衆国公衆衛生局士官部隊]]（[[:en:United States Public Health Service Commissioned Corps|United States Public Health Service Commissioned Corps]]） - [[アメリカ合衆国保健福祉省|保健福祉省]]公衆衛生局
* [[アメリカ海洋大気庁士官部隊|合衆国海洋大気局士官部隊]]（[[:en:National Oceanic and Atmospheric Administration Commissioned Corps|National Oceanic and Atmospheric Administration Commissioned Corps]]） - [[アメリカ合衆国商務省|商務省]][[アメリカ海洋大気庁|海洋大気局]]

この2つの組織は、共に海軍や沿岸警備隊と同様の階級（「中将 = Vice Admiral」など）および制服（冬服 = 黒色 / 夏服 = 白色）が定められ、五軍と同様、[[ジュネーヴ条約]]による（傷病者・[[捕虜]]としての）保護の対象となる。

=== 統合軍 ===
[[ファイル:Unified Combatant Commands map.png|left|300px|統合軍の地域管轄地図]]
[[2007年]]10月時において、アメリカ沿岸警備隊・合衆国公衆衛生局士官部隊・合衆国海洋大気局士官部隊を除く、陸海空軍及び海兵隊は6個の地域別、3個の機能別、計9個の'''[[統合軍 (アメリカ軍)|統合軍]]''' （Unified Combatant Commands, UCC, 旧略称COCOM）に編制されている。それぞれの統合軍に属する陸海空軍及び海兵隊部隊を1人の統合軍司令官が運用するという編制は[[統合作戦]]の円滑な遂行と[[軍事学]]的な指揮統一の原則を同時に達成するためである。 

; 管轄地域別
* [[アメリカ北方軍]]（USNORTHCOM）- [[アングロアメリカ|北米]]担当
* [[アメリカ中央軍]]（USCENTCOM）- [[中東]]担当
* [[アメリカアフリカ軍]]（USAFRICOM）- [[アフリカ]]担当
* [[アメリカ欧州軍]]（USEUCOM）- [[ヨーロッパ|欧州]]担当
* [[アメリカ太平洋軍]]（USPACOM）- [[アジア]]・[[太平洋]]地域担当
* [[アメリカ南方軍]]（USSOUTHCOM）- [[ラテンアメリカ|中南米]]担当
; 機能別
* [[アメリカ特殊作戦軍]]（USSOCOM）- [[特殊作戦]]担当
* [[アメリカ戦略軍]]（USSTRATCOM）- [[核兵器]]と[[空軍宇宙軍団|宇宙軍]]と[[アメリカサイバー軍|サイバー軍]]を統括
* [[アメリカ輸送軍]]（USTRANSCOM）- [[戦略]]輸送を担当

== 駐留国 ==
[[File:US military bases in the world 2007.svg|350px|thumb|right|アメリカ軍の駐留兵力 （2007年）{{legend|#0000ff|1000以上の部隊}}{{legend|#9ccbe1|100以上の部隊}}{{legend|#f7931d|施設の使用}}]]
アメリカは米ソ[[冷戦]]における安全保障政策を受けて、多くの国家に現在も軍部隊を駐留させている。防衛条約並びに協定によってアメリカ軍が常時駐留している国家は以下の通り。〔〕内数値は駐留兵力<ref>『The Military Balance 2003』</ref>を示す。

基地によってはその存在が航空機の[[騒音]]や、一部兵士による犯罪の温床となっているため、周辺住民との間でトラブルが起きるケースもある。反面、基地の兵士が地元商店街の客層となり、また地元住民が基地の従業員として雇用されるなど、経済的に重要な存在になっている場合も多く、撤収の是非はどこの国でも賛否両論である場合が多い。

なお、政治的・戦略的な理由ではなく、[[クラーク空軍基地|自然災害がきっかけとなり閉鎖となった]]基地も存在する。

; [[北大西洋条約機構]]（NATO）加盟国
* {{ISL}}〔1,478人〕
*: アイスランドは独立から一貫して軍を保有しておらず、1951年からアメリカ軍が[[アイスランド防衛隊]]を置いて、アイスランド防衛の任務を担っていた。ただし駐留軍は[[2006年]]9月末で撤収し、第二次世界大戦時から続く空軍基地は閉鎖された。この時、アイスランドは基地の負担を全額受け持つなど好条件を提示したが、アメリカ軍から拒否された。
* {{GBR}}〔10,620人〕（[[イギリスの海外領土|海外領土]]含む）：相互防衛援助協定、通信傍受協定（[[エシュロン]]）、軍事情報包括保全協定（[[GSOMIA]]）、サイバー攻撃対処に関する覚書（MOU）
*: 英国と米国は[[第二次世界大戦]]以来、政治軍事両面で強いつながりを持っており、冷戦期の米国の外交には英国の意向が強く反映されていた。このような特殊な関係から、特に'''英米同盟'''（UKUSA、米英同盟）と呼ばれる。
* {{ITA}}〔10,790人〕
* {{NLD}}　
* {{CAN}}：相互防衛委員会設立協定、通信傍受協定、GSOMIA、MOU
*: 防空任務の大半をアメリカに依存している。
* {{SPA}}〔2,160人〕
* {{DNK}}
* {{DEU}}〔68,400人〕：相互防衛援助条約。第二次大戦後の分割占領軍から駐留している。中東での作戦時には重要な輸送基地となっている。
* {{TUR}}〔3,860人〕
* {{NOR}}　NATO軍北方司令部要員など
* {{BEL}}〔1,290人〕NATO軍最高司令部要員及び空軍基地を維持。
[[File:Gates meets Ishiba 8 November 2007.jpg|thumb|240px|来日した[[ロバート・ゲーツ]][[アメリカ合衆国国防長官|国防長官]]と握手を交わす[[石破茂]][[防衛大臣]]（2007年11月8日）]]
[[File:US sailors japan cleanup 2011.jpg|thumb|240px|[[トモダチ作戦]]で津波による瓦礫を撤去する在日米海軍の水兵ら（2011年、[[東日本大震災]]）]]
; [[日米安全保障条約]]
* {{JPN}}〔38,450人〕（[[在日米軍]]）：相互防衛援助協定、資金提供協定（[[思いやり予算]]）
*: [[第二次世界大戦]]後の占領軍から駐留が続いている。[[自衛隊]]の創設と発展を含め、日本の国防に深く関与してきた。GSOMIA及びMOUは2007年に締結。[[米軍再編]]の一環として、兵力の一部削減・移転が決定している。このような特殊な関係から、特に'''日米同盟'''と呼ばれる。

; [[米韓相互防衛条約]]
* {{KOR}}〔37,140人〕（[[在韓米軍]]）
: 平時作戦統制権は[[大韓民国軍|韓国軍]]に移譲されており、戦時作戦統制権も移譲予定。米軍再編の一環により、段階的に兵力が削減されることが決定している。このような特殊な関係から、特に'''米韓同盟'''と呼ばれる。

; [[米比相互防衛条約]]
* {{PHL}}
*: 空・海軍の駐留は[[1994年]]に終了したが、[[2002年]]より[[対テロ戦争]]の一環として、特殊部隊が駐留している。

; [[太平洋安全保障条約]]（ANZUS）
* {{AUS}}：相互防衛援助協定、通信傍受協定、GSOMIA、MOU。新基地建設などが決まっていて今後増員が予想される。

; [[自由連合盟約]]
アメリカ軍が国防を担う各国
* {{PLW}}
* {{MHL}}
* {{FSM}}

; その他
* [[アフガニスタン]]〔7,500人〕（[[アフガニスタン紛争 (2001年-)|アフガン攻撃]]から継続。最盛期は約2万人。[[2006年]]にNATOに指揮権が移譲
* [[ウズベキスタン]]〔1,200人〕（[[2005年]]にウズベク政府が退去命令を出し撤収）
* [[カタール]]〔3,300人〕
* [[キューバ]]〔2,039人〕（[[グァンタナモ米軍基地]]）
* [[クウェート]]〔8,388人〕
* [[サウジアラビア]]〔4,408人〕
* [[ジブチ共和国]]〔2,120人〕（ジブチ共和国には米軍のほかに800名ほど[[フランス軍|仏軍]]、[[ドイツ連邦軍|独軍]]なども駐留。）
* [[バーレーン]]〔4,200人〕
* この他に[[ナイジェリア]]や[[インドネシア]]、[[香港]]などに（主として米国製装備の）教官やパイロットとして、あるいは通信要員などとして少数（数十～数百人）が派遣されている。

; 駐留していないが緊密な同盟関係にある国
* [[イスラエル]]：相互防衛援助協定、GSOMIA
* [[スウェーデン]]（[[中立国]]）：MOU
* [[ニュージーランド]]：通信傍受協定、MOU
*: ANZUS同盟から脱退するも事実上継続中。
* [[フランス]]：相互防衛援助条約、GSOMIA
*: NATOの軍事機構からは脱退していたが、復帰した。
* [[中華民国]]：[[台湾関係法]]
*:[[米華相互防衛条約]]終了後、後継法として制定され、これにより装備供与と軍事支援を行う。

== 戦歴 ==
* [[アメリカ独立戦争]]（[[1775年]]～[[1783年]]）
* [[米英戦争]]（[[1812年]]～[[1814年]]）
* [[米墨戦争]]（[[1846年]]～[[1848年]]）
* [[南北戦争]]（[[1861年]]～[[1865年]]）
** [[ニューヨーク暴動]]鎮圧（[[1863年]]）
** 南部諸州[[軍政]]（[[1867年]]～[[1870年]]）
* [[インディアン戦争]]（[[1876年]]～[[1890年]]）
** [[スー族]]蜂起（1876年～[[1877年]]）
** [[アパッチ族]]蜂起（[[1882年]]～[[1886年]]）
* [[米西戦争]]（[[1898年]]）
* [[キューバ]]介入（1898年～[[1902年]]）
* [[米比戦争]]（[[1899年]]）
* [[ドミニカ共和国]]介入（[[1905年]]保護領化）
* キューバ内戦介入（[[1906年]]）
* [[ニカラグア]]革命介入（[[1912年]]～[[1933年]]）
* [[メキシコ革命]]介入（[[1914年]]）
* [[ハイチ]]介入（[[1915年]]～[[1934年]][[保護国]]化）
* メキシコ軍事衝突（[[1916年]]、[[1917年]]）
* [[ドミニカ共和国]]介入（1916年～[[1924年]]）
* [[第一次世界大戦]]参戦（1917年～[[1918年]]）
* [[サンディーノ]]戦争介入（[[1927年]]～[[1933年]]）
* [[第二次世界大戦]]参戦（[[1939年]]～[[1945年]]、41年まで[[宣戦布告]]しないが[[義勇兵]]が参加）
** [[太平洋戦争]]参戦（[[1941年]]～[[1945年]]、以前から[[日中戦争]]に義勇兵が参加）
** [[ドイツ]]分割占領・[[軍政 (行政)|軍政]]（1945年～[[1949年]]）
** [[オーストリア]]分割占領・軍政（1945年～[[1955年]]）
** [[南洋諸島]]占領・軍政（1945年～1947年）
** [[アメリカ合衆国による沖縄統治|沖縄県占領・軍政]]（1945年～[[1972年]]）
** [[日本]]占領（1945年～[[1952年]]、[[連合国軍最高司令官総司令部|GHQ/SCAP]]）
** [[朝鮮半島]]分割占領・軍政（1945年～1949年）
** [[奄美群島]]占領・軍政（1946年～[[1953年]]）
** [[小笠原諸島]]占領・軍政（1946年～[[1968年]]）
* [[冷戦]]（1946年～[[1989年]]）
* [[朝鮮戦争]]（[[1950年]]～[[1953年]]、[[国連軍]]）
* [[グアテマラ]]革命介入（[[1954年]]）
* キューバ介入（[[1961年]]）
* [[キューバ危機]]（[[1962年]]）
* [[トンキン湾事件]]（[[1964年]]）
* ドミニカ共和国介入（[[1965年]]～[[1966年]]）
* [[ベトナム戦争]]（1961年～[[1973年]]）
* [[イラン]]米大使館人質事件（[[1980年]]）
* [[リビア]]空軍機撃墜（[[1981年]]）
* [[レバノン内戦]]介入（[[1982年]]～[[1984年]]）
* [[グレナダ侵攻]]（[[1983年]]）
* [[リビア爆撃]]（[[1986年]]）
* [[イラン・イラク戦争]]介入（[[1987年]]～[[1988年]]）
* リビア空軍戦闘機撃墜（1989年）
* [[パナマ侵攻]]（[[1989年]]）
* [[湾岸戦争]]（[[1991年]]、[[国際連合|国連]][[多国籍軍]]）
* [[ソマリア内戦]]介入（[[1992年]]～[[1994年]]、[[国際連合|国連]][[国際連合平和維持活動|PKO]]）
* [[イラク]]攻撃（1993年）
* ハイチ介入（1994年）
* [[ボスニア・ヘルツェゴビナ紛争]]介入（[[1995年]]、[[北大西洋条約機構|NATO]]軍）
* イラク攻撃（[[1996年]]）
* [[台湾海峡危機]]（[[1996年]]）
* [[アメリカ大使館爆破事件#1998年事件|スーダン・アフガニスタン攻撃]]（[[1998年]]）
* イラク攻撃（1998年）
* [[コソボ紛争|ユーゴスラビア空爆]]（[[1999年]]、NATO軍）
* [[アフガニスタン紛争 (2001年-)|アフガニスタン攻撃]]（[[2001年]]）
** [[アフガニスタン]]駐留（2001年～、NATO軍・[[国際治安支援部隊|ISAF]]）
* [[イラク戦争]]（[[2003年]]）
** イラク占領（2003年～2004年）
** イラク駐留（2004年～2011年、国連多国籍軍）
* ハイチ介入（[[2004年]]）
* [[ソマリア内戦]]介入（[[2007年]]）
*[[2011年リビア内戦|リビア“民主化”]]（[[2011年]]、[[NATO軍]]）

== 各軍記念日 ==
1950年以降各軍独自の公式記念日は廃止される。5月の第3土曜日の[[軍隊記念日]] (Armed Forces Day) に統合された。
* [[アメリカ陸軍]]（United States Army）
* [[アメリカ海軍]]（United States Navy）
*: 海軍に理解のあった[[セオドア・ルーズベルト]]の誕生日を記念して、1922年に10月27日が制定された。現在は、民間団体により祝賀行事が行われている。
* [[アメリカ空軍]]（United States Air Force）
* [[アメリカ海兵隊]]（United States Marine Corps）
*: 1945年に日本軍との[[硫黄島の戦い]]で[[摺鉢山 (東京都)|摺鉢山]]に星条旗が掲げられた日、2月23日に制定された。

== その他 ==
* 最年少の兵士は18歳である。志願するには高等学校卒業程度の学力を有する事を要する。
* 全てのアメリカ合衆国に『居住』する18～26歳までの男性（米国籍や永住権者に限らず、違法移民や一時就労ビザなども含む。外交官ビザ、特殊ビザ、ビジタービザ、学生ビザなどは除外<ref> 観光などの滞在は『居住』とはみなされない</ref>）は、「Selective Service System」と呼ばれる選抜徴兵制度に登録することが義務付けられている。18～26歳までの男性[[永住権]]保持者がSelective Serviceに登録しなかった場合は在留期間の条件を満たしても市民権申請を拒否される場合がある。逆に永住権保持者が志願・入営すると、忠誠を誓ったと看做されて、最低居住期間条件が免除になり、居住期間に関わらず入隊時（申請時）に市民権申請が可能になる（受理されるだけで認められるか却下されるかは別問題）。既に入隊済みで1年以上経過した者も居住期間に関係なく市民権申請資格があるが、入隊後1年未満あるいは除隊後6ヶ月を経過した者は特例条件を満たさず、通常の5年ルールが適用される。
* 大学で一般学生に混じって授業を受けながら、同時に軍事訓練を積み軍人教育を受ける[[予備役将校訓練課程]]が存在する。卒業後数年間は軍役に就く事を誓約し、大学在学中も非常事態時には召集される可能性がある。在学中は学費全額支給に加え奨学金数百ドルを受け取り、卒業後は最低でも少尉で入隊出来る。米国の大学の学費は日本に比較すると異常に高額であり学費も学生自身が捻出している場合も多い。経済的な理由で進学を断念する者が多い為、軍費補助による学位取得制度への競争率は高い<ref> 基本的に大卒は士官から高卒は兵からのスタートであるので、ROTC出身者が初任階級上で特に優遇されているわけではない。なお入隊前に学費補助で大学へ通うROTC制度の他に、軍役中に大学（日本で言う二部もしくは基地内にある大学分校）へ通える制度や退役後の大学資金積み立て制度などもある。</ref>。
* 2012年度の軍事費（歳出推定額）は、7,163 億ドルGDP比は4.6％、政府歳出比は18.8％<ref name="usgovbudget" />。
* 同性愛者ではない男性の兵士による下級の男性兵士へのレイプが最近明るみに出た。性交渉が目的ではなく、脅しや支配欲を満たす為に行われている。2009年に、110人以上の男性兵士が男性の同僚から性暴力を受けたと報告した（[[ニューズウィーク]]日本版2011 4/20号）。
* 上官の命令は絶対とする風土があるが、この「精神」を悪用する上官による性的暴行の被害にあった女性将兵が多数存在する。[[レイプ]]など性的暴行は、2011年だけで3192件が報告されているが、被害が届けられないケースが多いとされ、[[アメリカ国防総省]]では、実態は年間約1万9000件とみている<ref>{{Cite news | url = http://sankei.jp.msn.com/world/news/120704/amr12070411010004-n1.htm | title = 【今、何が問題なのか】「上官の命令は絶対」で沈黙…日常的に性的暴行受ける米軍新兵女性 | newspaper = 産経新聞 | date = 2012-7-4 }}</ref>。

== 脚注 ==
<references />

== 参考文献 ==
== 関連項目 ==
{{Commonscat|Military of the United States}}
* [[州兵]]
* [[アメリカ合衆国の大量破壊兵器]]
* [[AFN]]
* [[多国籍軍]]
* [[有志連合]]
* [[ミニットマン]]
* [[米軍に関する書籍一覧 (英語)]]
* [[情報機関一覧]]
* [[特殊部隊一覧]]
* [[準軍事組織一覧]]
* [[在日米軍]]
* [[慰安婦#米軍]]
* [[在韓米軍慰安婦問題]]
* [[アメリカ軍内部における性的暴行]]
* [[都道府県別の全ての米軍施設規模と都道府県別の米軍施設]]
* [[ダイニング・イン]]
* [[アメリカの戦争と外交政策]]
* [[アメリカ軍の旗]]

== 外部リンク ==
* [http://www.defense.gov/ アメリカ合衆国国防総省] {{en icon}}

{{アメリカ合衆国}}
{{アメリカ軍}}
{{アメリカ軍の統合軍}}
{{NATO}}
{{DEFAULTSORT:あめりかくん}}
[[Category:アメリカ合衆国軍|*]]
{{gunji-stub}}

{{Link FA|de}}

[[bn:মার্কিন যুক্তরাষ্ট্রের সামরিক বাহিনী]]