東武鉄道

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ファイル:Tobu Railway Company Main Office.jpg
2009年までの本社社屋(現在は建替られ東京スカイツリータウンになっている)
ファイル:Tokyo Sky Tree under construction 2011-08-04.png
東武鉄道並びに東武グループのシンボル・東京スカイツリー

東武鉄道株式会社(とうぶてつどう、英称 TOBU Railway CO., LTD.)は、交通・流通・住宅・レジャーなどの関連会社からなる東武グループの中核となる日本の企業である。「東武」と略されて呼ばれることも多い。

東京証券取引所一部上場。根津財閥の中核企業であり、芙蓉グループ(融資系列ではみずほグループ)を構成する企業の一つでもある。本社は東京都墨田区押上二丁目に所在。

東京都埼玉県千葉県栃木県群馬県の1都4県[1]に、総営業キロ数463.3kmに及ぶ鉄道路線を有する大手私鉄である。営業キロ数は、2010年現在JRをのぞく日本の鉄道では近畿日本鉄道(508.1km、第三種鉄道事業区間を含めると582.2km)に次いで第2位、関東地方では最長である。

路線は、伊勢崎線(東武スカイツリーライン)・日光線野田線(東武アーバンパークライン)を軸とした「本線」と、東上本線越生線からなる「東上線」の2つの路線群に分けられる。

沿革

路線

ファイル:Tobu Railway Linemap.svg
路線図(クリックで拡大)

現在の東武鉄道の路線は、大きく本線(伊勢崎線・日光線・野田線ほか)と東上線(東上本線・越生線)とに二分できる。なお、両線の間は自社線では結ばれていないが、車両の転属および東上線車両の南栗橋工場入出場は、秩父鉄道(寄居 - 羽生間)を利用して行われている。回送時には、秩父ATS搭載の8000系電車(森林公園検修区所属の8505F・8506F)が先頭に連結される。

沿革で記載のように、東上鉄道(東上本線)を合併したほか、第二次世界大戦中の陸上交通事業調整法により、総武鉄道(野田線)や下野電気鉄道(鬼怒川線)など周辺の小規模な鉄道会社をいくつか合併した経緯がある。

東上鉄道との合併は、東武鉄道の歴史上唯一の対等合併であり、社内外の調整が難航した。結果的に東武本社とは別に東京・西池袋に東上線を管轄する東上業務部が設置され、本線とは列車種別や運行体制が異なるなど、独立色が強くなっている。

前述周辺私鉄を合併した戦後の最盛期には総延長596.2kmもの路線を有していた。その後ローカル線の廃止を早く進めたこともあって、JRをのぞく日本の私鉄1位の路線網を擁する近畿日本鉄道(近鉄)と2位の名古屋鉄道(名鉄)に次ぐ第3位という状況が長く続いたが、1990年代より名鉄でローカル線の廃止が相次ぎ、2005年4月1日に名鉄と東武で順位が入れ替わり、近鉄に次いで2位となった。1997年会沢線を廃止して以降の保有路線総延長は463.3kmで、近鉄・名鉄と同様に400km以上の路線網を擁する日本の大手私鉄の一つとなっている。

1984年まで多くの貨物列車がほぼ全線に渡って運行され、貨物駅も起点側都内の業平橋(現在のとうきょうスカイツリー)・千住(現在の牛田 - 北千住間にあった千住分岐点からの分岐先に所在)を始め各地に存在し、北千住・久喜伊勢崎駅などで貨物の連絡運輸が行われていた。その後は大幅に縮小しながらも大手私鉄では最後まで貨物列車が運行されていたが、末期の貨物列車運行区間であった伊勢崎線北部、佐野線でも、2003年9月30日限りで貨物営業が廃止された(貨物列車の運行自体は廃止日以前に終了している)。

施設面では、明治時代大正時代蒸気機関車牽引列車主体で営業を開始した路線が多く、いわゆる「国鉄式」など、旧国鉄と共通する駅構造を持った駅が多かった。これらの構造は、1980年代以降の高架化や複々線化など近代化の過程でほとんどが姿を消したが、現在でも春日部駅や伊勢崎線北部にその構造が残っている駅がある。また、旅客営業規則についても、1997年3月24日まで本線系統の有料特急・急行列車に定期乗車券では利用できないなど、国鉄の規定にほぼ準じていた。このかつての施設面や営業規則から、一部では「ミニ国鉄」と揶揄されたこともある。

東武の鉄道路線のトンネルは、押上駅付近の地下線の入口をのぞけば、日光線の明神 - 下今市間の十国坂トンネル1箇所のみで、それも全長40mと非常に短い。これは、大手私鉄ではトンネル区間のない西日本鉄道に次ぐ少なさ・短さである。

本線

東上線

廃止路線(全線廃止となった線のみ)

旅客線

貨物線

  • 借宿線:野州山辺駅 - 中川分岐 - 借宿駅 1.3km、中川分岐 - 只上駅 … 1935年7月7日廃止[21]。非電化。
  • 戸奈良線:田沼駅 - 戸奈良駅、田沼駅 - 戸室駅 … 1939年4月5日廃止。非電化。
  • 大谷線
    • 鶴田駅 - 新鶴田駅 1.0km … 1952年9月1日廃止。非電化。
    • 西川田駅 - 新鶴田駅 - 荒針駅 - 立岩駅 11.1km … 1964年6月16日廃止。非電化。
    • 大谷軌道線 26.6km … 1952年3月31日全線廃止。非電化 。
  • 大利根砂利線:羽生駅 - 利根川右岸駅 … 1962年9月廃止。非電化?
  • 東武和泉砂利線:東武和泉駅 - 渡良瀬右岸駅 … 1967年3月23日廃止。
  • 根古屋線小川町駅 - 根古屋駅 4.3km … 1967年4月1日廃止。非電化。
  • 徳川河岸線木崎駅 - 徳川河岸駅(平塚河岸駅) 3.2km - 1968年6月10日廃止。
  • 仙石河岸線西小泉駅 - 仙石河岸駅 3.0km … 1976年10月1日廃止。
  • 小倉川砂利線:壬生駅 - 小倉川採取場駅 … 1984年2月1日廃止。
  • 大叶線:上白石駅 - 大叶駅 1.6km … 1986年10月21日廃止。
  • 千住線:千住分岐点(旧・中千住駅) - 千住駅 0.6km … 1987年5月1日廃止。
  • 柳原線:柳原信号所(野州大塚駅 - 壬生駅間に存在) - 柳原採取場駅 … 1989年11月28日廃止。
  • 会沢線葛生駅 - 上白石駅 - 第三会沢駅 4.6km … 1997年10月1日全線廃止。

優等列車

ファイル:Tobu Limited-Express.JPG
浅草駅に停車中の「スペーシア」(奥)と「りょうもう」(手前)

東武鉄道では、古くから日光線鬼怒川線系統では「観光列車」として、伊勢崎線系統では「ビジネス列車」として、特急・急行などの優等列車を走らせていた。「特急料金」だけでなく「急行料金」が存在した。

「特急」については、本線では有料列車なのに対し、東上線では料金不要の速達列車(JRでいう「快速列車」の一種で、「特別快速」に相当)となっていたが、2008年6月14日のダイヤ改正時に東上線特急は廃止され、代わりに「快速急行」が新設された。

「急行」については、本線では、2006年3月18日のダイヤ改正時に従来「急行」として運行されていた列車が「特急」に統合され、急行は他の大手私鉄や東上線と同様の料金不要種別となった。従来から運転されていた「快速」の種別名称は変更されなかったため、当ダイヤ改正以降、快速は急行の上位種別となった。2013年3月16日のダイヤ改正時に東上線にも「快速」が新設されたが、本線と同様、快速は急行の上位種別となった。

2014年1月現在、下記の有料優等列車を運行している。

本線

臨時夜行列車

  • 特急尾瀬夜行(臨時、夏期運行、日光線・鬼怒川線系統夜行列車
  • 特急スノーパル(臨時、冬期運行、日光線・鬼怒川線系統夜行列車)

JR東日本との相互直通運転列車

2006年3月18日のダイヤ改正より、日光線とJR宇都宮線の接続駅である栗橋駅に連絡線を設け、東日本旅客鉄道(JR東日本)新宿駅 - 東武日光駅・鬼怒川温泉駅間を結ぶ特急列車の直通運転が開始された。

新宿駅からの経路はJR山手貨物線 - 宇都宮線(東北本線) - 栗橋駅(運転停車) - 東武日光線・鬼怒川線である。なお、池袋駅で東上線、大宮駅で野田線と接続することから、時刻表、発車案内、停車駅案内図において、JRの駅名を「JR池袋」など頭に「JR」を冠して案内している。

JR東日本線内で事故などの運転トラブルが生じた場合は、南栗橋止まり・栃木始発等の措置がとられる。また、2006年の運転開始当初のJR側の充当車両は485系および189系「彩野」で、485系が定期検査で使用できない際に東武100系(第1予備)またはJR189系(第2予備)が代走していた。

東上線

過去に存在した主な有料優等列車

無料優等列車

以下に本線と東上線で採用されている無料優等種別名を記す。前述の通り、東武鉄道は本線と東上線で運転系統が大きく異なっており、無料優等列車で採用されている種別名も異なる。同一種別でも運行時間帯・運転間隔・ラインカラー等が異なる。

列車 本線 東上線
最優等列車 快速・区間快速 快速急行
上位優等列車 快速
主要優等列車 急行 急行
下位優等列車 区間準急 準急
通勤列車・その他 区間急行・準急[22] 通勤急行

詳しくは各路線の項目を参照のこと。

車両

他社から乗り入れてくる車両については、前述のJR485・189系のほか、「伊勢崎線」・「日光線」・「鬼怒川線」・「東上線」の各項目を参照のこと。

優等列車・団体列車用

  • 100系(スペーシア:日光線・鬼怒川線特急/JR線直通特急)
  • 200系・250系(りょうもう:伊勢崎線特急)
  • 300系・350系(特急及び団体臨時列車)
  • 6050系(日光線・鬼怒川線快速・区間快速/野岩鉄道・会津鉄道直通列車/例外的に1日1本最終の区間急行新栃木行きとしても運用)
  • 634型(スカイツリートレイン:特急及び団体臨時列車)
  • 1800系(団体臨時列車及び臨時快速)

通勤列車用

  • 60000系 (野田線用)
  • 50000系・50050系・50070系・50090系 (50000系・50090系は東上線の地上線用、50050系は伊勢崎線・日光線・地下鉄半蔵門線・東急田園都市線乗り入れ用、50070系は東上線・地下鉄有楽町線・副都心線・東急東横線・横浜高速みなとみらい線乗り入れ用)
  • 30000系 (伊勢崎線・日光線・東上線の地上線用。一部は地下鉄半蔵門線・東急田園都市線乗り入れ用)
  • 10000系・10030系/50番台・10080系 (伊勢崎線・日光線・野田線・東上線の各地上線用。10080系は伊勢崎線・日光線用)
  • 20000系・20050系・20070系 (伊勢崎線・日光線・地下鉄日比谷線乗り入れ用)
  • 9000系・9050系(東上線・地下鉄有楽町線・副都心線・東急東横線・横浜高速みなとみらい線乗り入れ用)
  • 8000系・800系・850系(東上線・野田線・亀戸線・大師線・北部ローカル線用。800系・850系は伊勢崎線・佐野線用)

過去の車両

東武鉄道の車両を製造したメーカー

アルナ工機(旧・ナニワ工機。現・アルナ車両
阪急電鉄グループ企業。東武鉄道の新形式車両初号編成の落成メーカーとしても知られる。1951年の5700系より取引が始まり、100系(スペーシア)・1720系 (DRC)、1800系、2000系、8000系、9000系、10000系、20000系、30000系を竣工した。また、7800系から5050・5070系への車体更新、6000系から6050系への車体更新、1720系から200系への更新、そして1800系から300系・350系への改造工事も同社が行った。
バブル崩壊以降の親会社・阪急電鉄の業績不振もあり、2001年度に同社は債務超過に陥り、鉄道車両製造から撤退。新たに設立されたアルナ車両へ路面電車製造および車両更新工事の事業を引き継いだ。現在アルナ車両とは8000系・10000系の車両更新工事などで取引がある。
東急車輛製造(2012年4月より総合車両製作所 (J-TREC))
東急グループの企業。2012年4月よりJR東日本グループの総合車両製作所が鉄道車両製造事業を継承した。1954年(昭和29年)熊谷線の気動車キハ2000形、7800系の製造より取引が始まった。以後他の車両製造はしなかったが1973年の8000系から製造を始め、100系、200系、6050系、9000系、10000系、20000系、30000系などを竣工した。同社は早くからアメリカバッド社 (The Budd Company) と技術提携し、ステンレス車両製造を行っている。東武初のステンレス車9000系の製造を手掛けたのも同社である。30000系製造終了以後は新車取引がないが、総合車両製作所発足直後に6050系のうち4両が横浜事業所に入場し[23]、634型「スカイツリートレイン」に改造された。
富士重工業(旧・宇都宮車両)
東武宇都宮線江曽島駅 - 南宇都宮駅間にある宇都宮製作所で気動車中心に鉄道車両を竣工していた(電車は黎明期をのぞき東武向けのみ)。宇都宮車両時代の1949年から1954年にかけて、国電戦災復旧車クハ450形、木造客車を鋼体化したクハ500形やクハ550形などの制御車、7800系の一部、日光軌道線の100形、200形を竣工。1965年の8000系2R車(2両編成)から取引が復活し、2000系(中間車)、6050系、9000系、10000系、30000系などの電車、ホキ1形、トキ1形、ワラ1形などの貨車を製造した。また、7800系から5070系への車体更新も行った。
しかし生産両数の減少から、同社は自動車部門(スバル)と航空宇宙部門(米ボーイング社向け分担生産等)へ経営資源の集中を決定、2003年2月に新潟トランシスへ鉄道車両事業を譲渡した。また、同時期に撤退したバス車体部門も伊勢崎市に工場があり、東武バス向けに多数製作した。
日立製作所
電気機関車のED5010形やED5050形、7800系を竣工後、長い間取引がなかった。ただし、制御装置など電装品での取引は長らくあった。車両単位では2004年の50000系から取引が再開した。なお、東上線向けの50000系・50070系・50090系と本線向けの50050系はすべて同社で竣工した。また、9000系、9050系の副都心線乗り入れにともなう改造工事も日本電装とともに行った。施工車両には日立と日本電装の連名のプレートが取り付けられている。
日本車輌製造
愛知県名古屋市に本社を置く。1971年まで埼玉県蕨市に東京支店工場(蕨工場)があり、短距離の甲種輸送で済むため東武鉄道との取引が多かった。本線は北千住、東上線は下板橋(赤羽線板橋駅を介していた)と川越(国鉄川越線は当時非電化で大宮 - 川越間は蒸気機関車9600形やディーゼル機関車DE10形などで牽引していた)で引き渡していた。黎明期の客車を始め、東武最初の電車デハ1形、東武形電車デハ4形 - 6形、デハ10系、運輸省規格形モハ5300形やクハ330形、戦後に木造客車を鋼体化したクハ500形、63系割当車7300系、5700系、7800系、1720系、1800系、6000系、8000系ほか、総武鉄道からの編入車モハニ1101形やクハ1201形などを竣工したが、東京支店工場閉鎖後は取引がない。
汽車製造(汽車会社)
東京都江東区に東京支店(工場)があった関係上、日車同様甲種輸送には短距離で済むため取引が多かった。デハ2形、デハ4形 - 6形、デハ10系、戦時規格統制形クハ1200形、運輸省規格形モハ5300形、5700系、7800系と吊り掛け車を中心に竣工し、1963年の8000系2編成(8104F・8105F)をもって取引が終了した。なお、同社は1972年に川崎重工業に吸収合併された。
川崎重工業(旧・川崎造船所、川崎車輛)
兵庫県神戸市に本社を置く。1927年から翌年にかけてデハ4形 - 6形の一部のほか、下野電気鉄道からの編入車デハニ101形や、63系割当車7300系を製造した。他社向けとは違いいわゆる“川造型”の納入は無かった。
東芝(旧・東京芝浦電気)
いずれも電気機関車で、東芝戦時形のED4010形やED4020形、箱型機のED5000形、ED5060形、ED5080形を竣工した。
東洋電機製造
日光軌道線の電気機関車ED610形を竣工した(車体は東洋工機が担当)。主に電装品を担当し、パンタグラフや、7800系、20000系、9050系では制御装置やモーターなどを総合的に関与、8000系など日立製制御装置搭載車ではモーターを担当。
大栄車輌
運輸省規格形クハ330形の一部および3000系を竣工した。そのほか東武に譲受された国電の戦災車や事故車の復旧を行った。
津覇車輌工業
旧西新井工場で東武車両の改造や更新作業を行ってきた特殊車両製造会社だが、東武系の企業ではない。7300系の更新、16 - 18m級旧形電車の3000系への更新、7800系の5000系への更新、8000系の冷房化改造や車体修繕工事などを手掛けた。
2004年の西新井工場閉鎖後、館林へ移転し、現在は8000系、10000系の車体修繕工事を行っている。なお、車体修繕工事は前述のアルナ車両と合同のため、車内製造銘板は2社の企業名が表記される。

車両について付記

  • 東武では、旧型車より台車・電装品など主要機器を流用して車体を新造した車体更新車(機器流用車)を「更新車」と呼称し、一方、元来の車体を生かして更新修繕工事(リニューアル工事)を施工した車両を「修繕車」と呼称して区分している。前者は3000系列・5000系列・200系などが該当し、後者は8000系・9000系列・100系などが該当する。2014年現在では、10000系列を対象としたリニューアル工事が順次施工されている。
  • 台車は、メーカー形式とは別に東武社内形式を付与している。例えば「TRS-81M」(メーカー形式FS-511)の場合、TRが台車を示し、Sは製造会社(S:住友金属工業新日鐵住金、F:扶桑金属=住友金属工業の前身、K:汽車会社、T:東芝、H:日立)、数字は設計年の西暦の下2桁(81は1981年を示す)、Mは電動台車を示し、同型の付随台車はMをTに置き換える。なお数字の部分は同じ年に違うメーカー形式の台車が登場した場合には数字の末尾にさらに1、2を加えて3桁にする[24]。社内形式を台車に付与する事例は東京都交通局にも見られる。
  • 古い車両形式を中心に、5700系を「57系」、7800系を「78系」など上2桁で表記・呼称することが、鉄道趣味誌および趣味者においてなされる例がある。

車両基地・工場

  • 南栗橋車両管区 - 本線系統所属車両の検修。伊勢崎線・日光線の車両を配置
    • 春日部支所 - 伊勢崎線・日光線・亀戸線・大師線の車両を配置、検修
    • 七光台支所 - 野田線の車両を配置、検修
    • 館林出張所 - 佐野線・小泉線・桐生線の車両を配置
    • 新栃木出張所 - 宇都宮線・鬼怒川線の車両を配置
  • 森林公園検修区 - 東上線所属車両の検修。東上本線・越生線の車両を配置
  • 南栗橋工場 - 本線系統の全車両、および東上線系統の一部車両の検査
  • 川越工場 - 東上線系統の9000系・10000系列の検査
  • 北館林荷扱所 - 廃車車両の解体

本線系統には、長い間在姿形車輪削正旋盤(車両から台車や車輪を外さず削正を行う旋盤で、作業完了後すぐに営業運転が可能)が春日部検修区(現南栗橋車両管区春日部支所)の1台しかなく、南栗橋車両管区との2台体制になるまで、削正が追い付かない事態が続いていた。野田線車両の場合、七光台支所構内に削正旋盤がないため南栗橋区まで回送して削正している。

かつて存在した車両基地・工場

  • 西新井電車区(現・東京地下鉄千住検車区竹ノ塚分室
  • 春日部検修区(現・南栗橋車両管区春日部支所)
  • 七光台検修区(現・南栗橋車両管区七光台支所)
  • 館林検修区(現・南栗橋車両管区館林出張所)
  • 新栃木検修区(現・南栗橋車両管区新栃木出張所)
  • 川越電車庫(現・川越工場→森林公園検修区へ移転)
  • 浅草工場
  • 西新井工場
  • 杉戸工場
  • 館林機関区
  • 杉戸機関区
  • 坂戸機関区

乗務員区所

  • 業平橋乗務管区
  • 春日部乗務管区
  • 館林乗務管区
  • 南栗橋乗務管区
  • 新栃木乗務管区
  • 七光台乗務管区
  • 志木乗務管区
  • 川越乗務管区
  • 森林公園乗務管区

保安設備

  • 乗り入れ計画があった東京都交通局と共同開発したTSP形ATS(東武型多情報変周関数制御式自動列車停止装置)をすべての路線で使用している。今後、新たな保安装置を開発することが予定されている。詳細は自動列車停止装置の同項目を参照。
  • 2012年度の設備投資計画によると、東上本線の池袋 - 小川町間にATCが2015年に向けて導入される予定である[25]。当初は2012年までの導入が予定されていたが、3年延期された。同線以降は越生線や東上本線の残り区間、伊勢崎・日光線にも導入される構想もある。

運賃

大人普通旅客運賃(小児半額・端数は1円単位で切り捨て)。2014年4月1日改定。

  • 下表はICカード利用時の運賃である。切符の運賃は10円単位で、端数は切り上げる(小児半額・端数は10円単位で切り上げ)。
キロ程 運賃(円) キロ程 運賃(円)
初乗り4km 144 46 - 50 648
5 - 7 165 51 - 60 720
8 - 10 195 61 - 70 802
11 - 15 247 71 - 80 885
16 - 20 308 81 - 90 967
21 - 25 360 91 - 100 1,059
26 - 30 411 101 - 120 1,193
31 - 35 463 121 - 140 1,358
36 - 40 515 141 - 178 1,543
41 - 45 586  
  • 東武鉄道では、JRグループ地方交通線近畿日本鉄道などが設定している、閑散線区等の割増賃率・擬制キロ程制度を採用せず、一律の運賃表を適用する。ただし、運賃計算に実際の距離とは異なるキロ程を用いる区間として、小泉線館林 - 太田間には、同区間において距離の長い伊勢崎線経由のキロ程と同じになるよう調整された営業キロが設定されている。
  • JR東日本との通過連絡運輸(JR線→東武鉄道→JR線と乗り継ぐ場合に前後のJR線の営業キロを合算する特例)が数多く設定されていたが、2007年3月17日分を以ってそのすべてが廃止となった。その後、通算の適用はないが単純に2区間のJR線を含む連絡定期券に限り復活している[9]

二区間定期券

2011年3月16日から1枚の定期券で2つのルートが利用できる二区間定期券の発売が開始される。池袋経由のPASMO定期券で東武東上線池袋 - 和光市間と東京メトロ有楽町線・副都心線池袋 - 和光市間が利用できる。購入金額は東武東上線朝霞方面 - 池袋間の定期運賃と東京メトロ和光市 - 東京メトロ東池袋雑司が谷新大塚方面の定期運賃の合算額となる[26]

乗車カード・企画乗車券

詳細は以下の各項目を参照。

以下の企画乗車券は東武トラベル各店でのみ発売

東上線関係の企画乗車券は「東武東上本線#周遊券」を参照。

乗降人員上位15駅

東武鉄道の駅別乗降人員上位15位(2012年度)[27][28]
順位 駅名 人数
(人)
前年比
(%)
前年
順位
前年人数
(人)
所在地 備考
テンプレート:→ 1 池袋駅 471,990 テンプレート:↑ 1.5 1 464,908 東京都豊島区
テンプレート:→ 2 北千住駅 435,017 テンプレート:↑ 2.3 2 425,309 東京都足立区 日比谷線の直通人員含む。
テンプレート:→ 3 和光市駅 156,394 テンプレート:↑ 3.0 3 151,804 埼玉県和光市 有楽町線副都心線の直通人員含む。
テンプレート:→ 4 朝霞台駅 149,650 テンプレート:↑ 3.0 4 145,301 埼玉県朝霞市  
テンプレート:↑ 5 新越谷駅 140,311 テンプレート:↑ 3.5 6 135,532 埼玉県越谷市  
テンプレート:↓ 6 柏駅 138,686 テンプレート:↑ 1.6 5 136,499 千葉県柏市  
テンプレート:→ 7 大宮駅 132,450 テンプレート:↑ 1.4 7 130,643 さいたま市大宮区  
テンプレート:→ 8 川越駅 123,242 テンプレート:↑ 1.8 8 121,051 埼玉県川越市  
テンプレート:→ 9 船橋駅 111,239 テンプレート:↑ 3.6 9 107,418 千葉県船橋市  
テンプレート:↑ 10 とうきょうスカイツリー駅押上駅 105,199 テンプレート:↑ 28.9 11 81,642 東京都墨田区 半蔵門線の直通人員含む。
テンプレート:↓ 11 志木駅 100,401 テンプレート:↑ 2.0 10 98,294 埼玉県新座市  
テンプレート:→ 12 草加駅 80,993 テンプレート:↑ 3.3 12 78,433 埼玉県草加市  
テンプレート:↑ 13 春日部駅 72,445 テンプレート:↑ 2.6 14 70,636 埼玉県春日部市  
テンプレート:↓ 14 竹ノ塚駅 72,407 テンプレート:↑ 1.2 13 71,580 東京都足立区  
テンプレート:→ 15 ふじみ野駅 63,292 テンプレート:↑ 2.7 15 61,409 埼玉県富士見市  

その他

運転・ダイヤ

  • 東武鉄道の乗り入れ会社数は6社(東京地下鉄・野岩鉄道・会津鉄道・東京急行電鉄・横浜高速鉄道・JR東日本)で、東京地下鉄の7社(東武・東京急行電鉄・JR東日本・西武鉄道小田急電鉄東葉高速鉄道埼玉高速鉄道)に次ぐ第2位である(ただしJR各社をのぞく)。これは都営地下鉄(京成電鉄・北総鉄道芝山鉄道京浜急行電鉄・東京急行電鉄・京王電鉄)、東京急行電鉄(東武・西武鉄道・東京地下鉄・都営地下鉄・横浜高速鉄道・埼玉高速鉄道)と並ぶ。東京急行電鉄・横浜高速鉄道とは東京地下鉄を、そして会津鉄道とは野岩鉄道を介しての乗り入れとなる。また、JR東日本は特急列車のみの乗り入れとなっている。1992年までは秩父鉄道にも定期列車が乗り入れていたが、現在は伊勢崎線と東上線間の車両の回送のみである。
  • 東武の鉄道路線がない関東の都県は神奈川県茨城県のみだが、車両については東武伊勢崎線・日光線の電車が東京メトロ半蔵門線を通じて東急田園都市線に乗り入れており、さらに2013年3月からは東上線から東京メトロ副都心線を経て東急東横線へ乗り入れしているので、神奈川県でも東武の車両が走っている。また、東武伊勢崎線 - 日光線 - 鬼怒川線の快速・区間快速が野岩鉄道・会津鉄道に乗り入れているため、福島県にも東武の車両が走っている。かつて群馬県・茨城県には直営の一般バス路線があったが、現在はグループ会社へ移管された。
  • 2006年のダイヤ改正で浅草 - 伊勢崎間を直通する列車が特急「りょうもう」のみになり、80年近くにわたり親しまれた浅草発「準急伊勢崎行き」が姿を消した。
  • 他の大手私鉄に比べ、1時間あたりの運転本数が1 - 2本しかない区間が埼玉県北部・群馬県・栃木県を中心に多く存在する。終電が21 - 22時台と都市部や郊外部より早い駅も多い。

車内放送

  • 優等列車用車両は100系「スペーシア」と200系「りょうもう」で、通勤用車両は8000系(6両編成の一部とワンマン運転対応車。800・850系含む)・9000系(9101Fをのぞく)・9050系・10000系(修繕車のみ)・10030系(修繕車のみ)・20050系・20070系・30000系・50000系・60000系列で車内自動放送装置が搭載されている。上記以外の形式による列車は車掌の肉声による案内放送となる。また、車掌が乗務する列車では出口や接続案内などの補足で車掌の肉声による車内放送が頻繁に行われるほか、車内自動放送装置が搭載されていても自動放送を使用しない場合がある。
    • 車内自動放送装置が搭載されている編成とされていない編成が混結されている場合は、搭載されている編成が最後部に連結されている場合に自動放送を使用し、その際は前部の編成にも自動放送が流れる(例:6両編成で前2両が10000系、後ろ4両が30000系の場合)。
  • 通勤用車両の車内自動放送では、列車種別、行き先、次停車駅、乗り換え案内、一部の車両は開くドアの案内、優等列車では次停車駅の次に停車する駅や通過駅の案内も放送される。なお、通過駅の案内放送は自動放送、車掌の肉声放送ともに本線系統と東上線系統で言い回しが異なり、本線系統は「途中の○○、○○にはとまりません」、東上線系統は「途中通過となります○○、○○へおいでのお客様はお乗り換えください」と案内されることが多い。

サービス

  • 前述の通り、東武は旧芙蓉グループ(旧富士銀行系)を構成する企業の一つでもあるので、駅によっては構内にみずほ銀行ATMを設置している。過去、東武本線(伊勢崎線・日光線・野田線)の準急・快速・特急停車駅や乗降客数が多い停車駅に富士銀行の支店もしくは周辺や駅構内にATMが設置されていた。
    • 東武沿線には、みずほ銀行(旧富士銀行)の店舗が多く、取引や資本関係も深い。また富士銀行の支店網がないところは伊勢崎線、日光線沿線の地域金融機関とも親密である。埼玉りそな銀行埼玉銀行→旧あさひ銀行)は東武鉄道の株主に名を連ねており、東武は群馬銀行の株主として名を連ねている。埼玉りそな銀行のほか、群馬銀行、足利銀行とも親密である。なお、鉄道会社では京浜急行電鉄もみずほ(旧芙蓉)グループである。
  • 駅の案内表示は東上線区、伊勢崎線区でそれぞれ違ったものが採用されている。いずれも2006年以降にユニバーサルデザインピクトグラムが導入されている。また伊勢崎線区では2012年以降(東京スカイツリー開業の前後)に随時、中国語韓国語併示のものに再度更新が始まっている。
  • 2001年11月20日より、電子メールによる会員制情報サービス「102@Club」(いちまるにアットクラブ)を開始。2008年9月サービスが終了した。
  • 2008年7月1日から、東武鉄道お客様センターのマスコットとして、「姫宮なな」という女性キャラクターが登場した。名前の由来は、伊勢崎線姫宮駅野田線七里駅七光台駅である[29]

PR活動

  • 東武沿線では日光・鬼怒川・会津方面といった観光地を持っている。しかし1990年代以降同地区の観光客が減少傾向となっている。特急の相互乗り入れを開始した2006年以降はJR東日本ともに積極的にPRを行い、繁忙期には多摩地区や横浜方面からの臨時列車も走らせている。
  • 2012年5月の東京スカイツリー開業に伴い、首都圏のみならず、関西地方など他地域との間でも積極的なコラボPRを行っている。2013年12月からは近畿日本鉄道との間で、高さ日本一の電波塔である「東京スカイツリー」と2014年3月に全面オープンする高さ日本一のビル「あべのハルカス」との相互PRを行っている[30][31]

関係会社

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関連人物

脚注

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参考文献

関連項目

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外部リンク

テンプレート:大手私鉄 テンプレート:東武グループ テンプレート:芙蓉グループ テンプレート:PASMO

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  1. 車両に限っては、福島県神奈川県にも乗り入れる。
  2. テンプレート:Cite journal
  3. テンプレート:Cite book
  4. テンプレート:Cite journal
  5. テンプレート:Cite journal
  6. テンプレート:Cite journal
  7. テンプレート:Cite journal
  8. テンプレート:Cite journal
  9. 9.0 9.1 テンプレート:Cite web
  10. テンプレート:Cite web
  11. 特急券チケットレスサービス・東武携帯ネット会員
  12. 引用エラー: 無効な <ref> タグです。 「honsya」という名前の引用句に対するテキストが指定されていません
  13. テンプレート:Cite web
  14. テンプレート:Cite web
  15. テンプレート:Cite web
  16. 内外装をリニューアルした際にロゴを挿入したスペーシアをのぞき、かつての円形の社紋の部分を順次CIロゴに置き換えている。
  17. テンプレート:Cite press release
  18. テンプレート:Cite press release
  19. テンプレート:Cite press release
  20. テンプレート:Cite press release
  21. テンプレート:Cite journal
  22. 速達区間が異なるため、一概に比較できない。
  23. テンプレート:Cite news
  24. 出典:鉄道ダイヤ情報 No.59 1989年3月号 P.42
  25. テンプレート:Cite press release
  26. テンプレート:Cite press release
  27. 駅情報(乗降人員)|企業情報 - 東武鉄道、2014年7月6日閲覧
  28. テンプレート:PDFlink - 関東交通広告、2014年7月6日閲覧
  29. テンプレート:Cite press release
  30. テンプレート:Cite press release
  31. テンプレート:Cite press release