国民体育大会

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第60回国民体育大会総合閉会式で天皇杯を受け取る岡山県

国民体育大会（こくみんたいいくたいかい）は、毎年1月のスケート&アイスホッケー競技会、2月のスキー競技会、9 - 10月の秋季大会の3つの節に分かれて行われる日本のスポーツの祭典である。国体と略される。

概説

前身は1924年から太平洋戦争中の1943年まで行なわれていた明治神宮競技大会。

以前は水泳競技を中心とした夏季大会と陸上競技を中心とした秋季大会が存在したが、第61回（2006年）から夏季と秋季の大会を一体化して3大会制に変更された。第64回（2009年）以降の水泳については、日本体育協会は2006年12月20日の国民体育大会委員会で9月中旬までに「会期前競技」という形で先行開催する方針を決めた（実際には第63回（2008年）から実施）。これは、水泳の競技特性を考えた措置であるという。このため実質的には再び4大会に戻される格好となる。また、ゴルフ競技も第63回以降は前倒しで行われ、第64回は開会式より1日早く開幕しており、第65回（2010年）は水泳競技と開会式の間に開催されることになった。

（過去の）夏季・秋季大会は基本的に同一都道府県での開催。冬季2大会も合わせて同一都道府県で開催すると、「完全国体」となる（特に北海道、東北地方、甲信越地方、北陸地方といった寒冷地で秋季の大会が行われる時に冬季2大会も同時に開催するケースが多い。まれにスケート&アイスホッケー大会がさらに分離して行われるケースもある）。また第56回（2001年）から秋季大会終了後には「全国障害者スポーツ大会」も行われる。

大会は正式種目の順位を得点に置き換えて争い、4大会の通算で男女総合順位の1位に「天皇杯」女子の総合1位に「皇后杯」が授与される。

当初、夏季大会と秋季大会は恒久的に関西地区で開催される予定であったが第1回終了後、石川県が第2回（1947年）秋季大会の開催地として立候補した事が契機となり各県持ち回りとなった。 また、開催地の決め方は全国を東、中、西の３地域に区分。さらに地域内を３ブロック（東地域　＝　北海道、東北、関東　中地域　＝　北信越、東海、近畿　西地域　＝　中国、四国、九州）に分け、ブロックや地域で調整、５年先まで決める。共同開催となった東四国国体（1993年）は、四国の四県がともに誘致を要望し、ブロック内での調整が難航。投票案まで出たが、過去に陸上競技の会場となった愛媛が外れ、高知も次に四国の番となる2002年にメーン開催地となる条件で降りたため、徳島、香川の二県開催に落ち着いた。


参加資格・年齢区分

  • 参加資格は競技によって異なるが、原則として当該開催年度において中学3年生以上であることが条件となっている。中学3年生の参加は第43回（1988年）より可能になった。
  • 年齢区分も競技により異なるが、陸上競技と競泳の一般的な例を示す。他の競技もおおむね、これに準じたものとなっている。
    • 少年B：当該開催年の16年前の4月2日 - 当該開催年の14年前の4月1日の期間に生まれた者（高1・中3）
    • 少年A：当該開催年の18年前の4月2日 - 当該開催年の16年前の4月1日の期間に生まれた者（高3・高2）
    • 成年：当該開催年の18年前の4月1日以前に生まれた者
  • かつては成年の部とは別に教員の部があった。陸上競技ではその名残りか成年の部には必ず教員1名をエントリーしなくてはならず、不可能な場合には全体のエントリーもできないという規約がある。
    • 現在でも国体開催を控えている都道府県は教員採用が増え、国体後には減ることがある。谷口浩美がかつて大学卒業後に教員を目指したものの宮崎国体直後で採用枠が狭く、受からなかった[1]。また、国体教員の部終了後、単独の全国大会として独立した競技も存在する。
  • 第59回（2004年）まで成年の部は在住あるいは勤務先都道府県からの出場となっていたが、第60回（2005年）からは「ふるさと選手制度」と呼ばれる登録制度が開始された。
    • これは卒業した中学校または高等学校が所在する都道府県を「ふるさと」として登録し、その「ふるさと」から出場できる制度である。以降、個人競技を中心に著名なふるさと選手の起用が増加した。なお、ふるさと選手制度の活用は1回に付き2年以上、2回までとし、一度登録した「ふるさと」は変更できないものとする。
    • 2011年からは規定が改正され、日本国外を拠点とする選手もふるさと選手制度を活用することができるようになった。第68回（2013年）では米国を活動拠点としている北島康介が東京の「ふるさと選手」として出場。
  • プロ選手の参加については、2005年に打ち出された「今後のあり方プロジェクト」に盛り込まれ、実現に向けて活動している[2]。その結果、2005年以降一部プロ選手の参加も見られるようになった。
    • ただし、条件として日本プロスポーツ協会非加盟競技で企業と実質プロ契約を結んでいる選手に限られ、各競技連盟の判断に委ねられる。
  • 日本国籍を持たない選手については学校教育法第1条に定める学校に在籍する生徒に限り少年の部において制限付きで出場可（制限は各競技連盟により定めたものとする）。2006年以降は永住権を持つ外国人にも門戸を開いた。

大会シンボルマーク

第2回（1947年）に制定した。マークは、30度右傾斜した赤色の松明を青色の円帯（幅はマーク全体の直径の1/10）で囲んだもの。

開会式

第2回（1947年）秋季大会から大会歌として作詞・佐伯孝夫、作曲・高田信一の『若い力』が開・閉会式で歌われ併せてマスゲームが行われたりする。なお、開会式には天皇・皇后両名が出席する。秋季大会には炬火（きょか）リレーが行われ、開会式で炬火台に点火され総合閉会式で納火する。以前は冬季大会でも開会式が行われたが、国体改革により2010年から開始式に変更され、式典も簡素化される。入場行進では天皇皇后に対するナチス式敬礼が行なわれたこともあった。

炬火はオリンピックの聖火にあたり炬火が初めて点火されたのは第5回（1950年）、炬火リレーは第12回（1957年）から始められた。リレー自体は大会旗リレーとして第3回（1948年）から前年国体開催地から大会旗をリレーする形で行われていて、第28回（1973年）から炬火リレーと大会旗リレーが統合され開催地のみでのリレー形式となった。

総合成績・表彰

各種別ごとに参加得点および競技得点を与え、これらの合計で天皇杯・皇后杯を争う。大会（ブロック大会を含む）に参加すると競技ごとの参加得点として10ポイントが与えられる（ブロック大会で本大会出場権を獲得しながら本大会に参加しなかった場合は与えられない。第64回大会は全40競技のため獲得できる参加得点は最大で400ポイント）。競技得点は種目ごとに入賞した場合に与えられる得点で、ポイントは各競技によって変わる。

表彰として、天皇杯・皇后杯の他、各競技ごとに大会会長トロフィー、表彰状、賞状が授与される。

大会の歴史

前史

創始

1945年12月26日、岸記念体育館にて平沼亮三（大日本体育協会理事）、末弘厳太郎（大日本水上競技連盟会長）、清瀬三郎、久富達夫、石田啓次郎ら戦前から競技団体の要職にあった人たちが会合し戦後のスポーツのあり方と競技団体の組織と事業について話し合うなかで全国体育大会の開催が提案された。

1946年、平沼、清瀬らは春日弘（関西スポーツ連合会長）と懇談し理事会を結成。実施要綱が検討されGHQの全国的な承認、政府から40万円の補助金を得て第1回国民体育大会がスタートした。

開催地

天皇杯・皇后杯は都道府県別である。第1・2回・1973年の特別大会では未施行、第6・7・8回は冬と夏秋に分けられ、第9回では冬・水泳・夏秋に細分化されていた。また大会名の前にある☆マークは冬の2大会・（夏）・秋の全3（4）大会を全て同一都道府県で行った「完全国体」である。

なお、特記無き限り名称・開催地は秋季大会の名称・開催地を指す（冬季大会は別の名称が与えられている場合がある。当該大会の記事参照）。

回数 年 名称 開催地 スローガン 天皇杯 皇后杯
1 1946年 近畿国体[備考 1] 京阪神地域 なし なし なし
2 1947年 石川国体[備考 1] 石川県
3 1948年 福岡国体 福岡県 東京 京都
4 1949年 東京国体 東京都 東京
5 1950年 愛知国体 愛知県
6 1951年 広島国体 広島県 北海道（冬） 北海道（冬）
東京（夏秋） 東京（夏秋）
7 1952年 東北3県国体 福島県
宮城県
山形県		 北海道（冬） 北海道（冬）
東京（夏秋） 東京（夏秋）
8 1953年 四国国体 愛媛県
香川県
徳島県
高知県		 北海道（冬） 北海道（冬）
東京（夏秋） 東京（夏秋）
9 1954年 北海道国体 北海道 北海道（冬） 北海道（冬）
奈良（水泳） 奈良（水泳）
東京（夏秋） 東京（夏秋）
10 1955年 神奈川国体 神奈川県 東京 東京
11 1956年 兵庫国体 兵庫県
12 1957年 静岡国体 静岡県 静岡
13 1958年 富山国体 富山県 東京
14 1959年 東京国体[備考 2] 東京都
15 1960年 熊本国体 熊本県
16 1961年 秋田国体 秋田県 明るい国体
17 1962年 岡山国体 岡山県 歴史をつくる岡山国体
18 1963年 山口国体 山口県 友愛・奉仕・躍進
19 1964年 新潟国体[備考 3] 新潟県 国体へ県民一致の力こぶ 新潟 新潟
20 1965年 岐阜国体 岐阜県 明るく つよく 美しく 岐阜 岐阜
21 1966年 剛健国体 大分県 剛健・友愛・信義 大分 東京
22 1967年 清新国体 埼玉県 成功させよう埼玉国体・
まごころで迎えよう埼玉国体		 埼玉 埼玉
23 1968年 親切国体 福井県 明るくきよくたくましく 福井 東京
24 1969年 創造国体 長崎県 あすをひらく創造国体 長崎 長崎
25 1970年 みちのく国体 岩手県 誠実 明朗 躍進 岩手 大阪
26 1971年 黒潮国体 和歌山県 明るく・豊かに・たくましく 和歌山 大阪
27 1972年 太陽国体 鹿児島県 明るく たくましく うるわしく 鹿児島 鹿児島
特 1973年 若夏国体[備考 4] 沖縄県 強く、明るく、新しく なし なし
28 1973年 若潮国体 千葉県 輝く心 輝く力 輝く太陽 千葉 東京
29 1974年 水と緑のまごころ国体 茨城県 なし 茨城 茨城
30 1975年 三重国体 三重県 なし 三重 三重
31 1976年 若楠国体 佐賀県 さわやかに すこやかに おおらかに 佐賀 東京
32 1977年 ☆あすなろ国体 青森県 心ゆたかに力たくましく 青森 東京
33 1978年 ☆やまびこ国体 長野県 日本の屋根に手をつなぐ 長野 長野
34 1979年 日本のふるさと宮崎国体 宮崎県 伸びる心、伸びる力、伸びる郷土 宮崎 宮崎
35 1980年 栃の葉国体 栃木県 のびる力 むすぶ心 ひらくあした 栃木 栃木
36 1981年 びわこ国体 滋賀県 水と緑にあふれる若さ 滋賀 滋賀
37 1982年 くにびき国体 島根県 このふれあいが未来をひらく 島根 島根
38 1983年 ☆あかぎ国体 群馬県 風に向かって走ろう 群馬 群馬
39 1984年 わかくさ国体 奈良県 駆けよ大和路 はばたけ未来 奈良 奈良
40 1985年 わかとり国体 鳥取県 明日へ向かって はばたこう 鳥取 鳥取
41 1986年 かいじ国体 山梨県 ふれあいの場をひろげよう 山梨 山梨
42 1987年 海邦国体 沖縄県 きらめく太陽、ひろがる友情 沖縄 沖縄
43 1988年 京都国体 京都府 新しい歴史に向かって走ろう 京都 京都
44 1989年 ☆はまなす国体 北海道 君よ今、北の大地の風となれ 北海道 北海道
45 1990年 とびうめ国体 福岡県 ときめき 出会い みなぎる力 福岡 福岡
46 1991年 石川国体 石川県 すばらしき 君の記録に わが拍手 石川 石川
47 1992年 ☆べにばな国体 山形県 思いっきり躍動 21世紀の主役たち 山形 山形
48 1993年 東四国国体 香川県
徳島県		 出会い 競い そして未来へ 香川 香川
49 1994年 わかしゃち国体 愛知県 いい汗キャッチ!生き生き愛知 愛知 愛知
50 1995年 ☆ふくしま国体 福島県 友よほんとうの空にとべ! 福島 福島
51 1996年 ひろしま国体 広島県 いのちいっぱい、咲きんさい! 広島 広島
52 1997年 なみはや国体 大阪府 おおさか ふれ愛 夢づくり 大阪 大阪
53 1998年 かながわ・ゆめ国体 神奈川県 おお汗 こ汗 神奈川 神奈川
54 1999年 くまもと未来国体 熊本県 人、光る。 熊本 熊本
55 2000年 2000年とやま国体 富山県 あいの風 夢のせて 富山 富山
56 2001年 新世紀・みやぎ国体 宮城県 いいね!その汗、その笑顔 宮城 宮城
57 2002年 よさこい高知国体 高知県 いしん前進 東京 東京
58 2003年 NEW!!わかふじ国体 静岡県 “がんばる”が好き 静岡 静岡
59 2004年 彩の国まごころ国体 埼玉県 とどけ この夢 この歓声 埼玉 埼玉
60 2005年 晴れの国おかやま国体 岡山県 あなたがキラリ☆ 岡山 岡山
61 2006年 のじぎく兵庫国体 兵庫県 “ありがとう”心から・ひょうごから 兵庫 兵庫
62 2007年 秋田わか杉国体 秋田県 君のハートよ位置につけ 秋田 秋田
63 2008年 チャレンジ!おおいた国体 大分県 ここから未来へ 新たな一歩 大分 大分
64 2009年 トキめき新潟国体 新潟県 トキはなて 君の力を 大空へ 新潟 新潟
65 2010年 ゆめ半島千葉国体 千葉県 今 房総の風となり この一瞬に輝きを 千葉 千葉
66 2011年 おいでませ!山口国体 山口県 君の一生けんめいに会いたい 山口 山口
67 2012年 ☆ぎふ清流国体 岐阜県 輝け はばたけ だれもが主役 岐阜 岐阜
68 2013年 スポーツ祭東京2013 東京都 東京に 多摩に 島々に 羽ばたけアスリート 東京 東京
69 2014年 長崎がんばらんば国体 長崎県 君の夢 はばたけ今 ながさきから 未施行 未施行
70 2015年 紀の国わかやま国体 和歌山県 躍動と歓喜、そして絆 未施行 未施行
71 2016年 ☆希望郷いわて国体[備考 5] 岩手県 広げよう　感動。伝えよう　感謝 未施行 未施行
72 2017年 愛顔つなぐえひめ国体 愛媛県 君は風 いしづちを駆け 瀬戸に舞え 未施行 未施行
73 2018年 福井しあわせ元気国体 福井県 織りなそう　力と技と美しさ 未施行 未施行
74 2019年 いきいき茨城ゆめ国体 茨城県 翔べ　羽ばたけ　そして未来へ 未施行 未施行
75 2020年 未定 鹿児島県 未定 未施行 未施行
76 2021年 未定 三重県 未定 未施行 未施行
77 2022年 未定 栃木県 未定 未施行 未施行
78 2023年 未定 佐賀県 未定 未施行 未施行
79 2024年 未定 滋賀県 未定 未施行 未施行

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記念発行物

ファイル:12Th National Sports Festival of Japan .JPG
第12回国体記念切手（1957年）

第1回を除き国体開催を記念した記念切手が概ね秋季国体の時期に発行されている。第2 - 5回までが4種類（第3回のみ冬季も含め5種類）、第6 - 21回までが2種類、第22回以降は1種類の発行である。他の記念切手が封書（定型25g以下）の料金であるのに対し、国体切手は葉書の料金であるのが特徴であった。また複数発行されていた時代には各種競技が凹版印刷で描かれていたが、1種だけ発行されるようになってからはグラビア多色刷りとなり競技と共に開催県の文物が描かれていた。なお第44 - 46回、57回以降は「ふるさと切手」として国体切手は発行される

そのほか、国体開催を記念して該当する地域の鉄道会社が記念乗車券・入場券を発売することがある。

マスコットキャラクター

大会にはPRの一翼を担うマスコットキャラクターが存在するが、これが初めて登場したのは第30回（1975年）の三重国体で登場したカモシカをデザインしたキャラクターである。なお登場当初はペットマークと呼ばれていたが、第38回（1983年）のあかぎ国体に初めて名前の付いたキャラクター「ぐんまちゃん（馬をデザイン）」が登場し、以後このスタイルが今日まで受け継がれている（なお第31･32･35･36･37回の国体にはキャラクター自体が設定されていない）。マスコットキャラクターが登場した背景には1980年代に盛んに開催された地方博覧会のPRにマスコットキャラクターが使用されていた事が影響している。

近年はいわゆる「ゆるキャラ」ブームの影響もあって、大会終了後も県の公式マスコットあるいはそれに準ずるマスコットとして継続使用されたり、国体以前から存在する県のマスコットキャラクターが国体のマスコットに起用される例が多い。

式典音楽

開閉会式において使用される式典音楽は大会毎に製作され、炬火や入場行進などの場面でそれぞれの楽曲が演奏される。

これらとは別に大会毎にイメージソングも作られており、地元ゆかりの歌手が歌うことが多い。

テレビでの放送

  • NNK Eテレで主に開催期間中の15-16時台を中心に毎日注目競技を1-2種目取り上げて中継する。なお総合開会式についてはNHK教育テレビジョンで放映される（2013年の「スポーツ祭東京2013」は開会式が夕方に行われるため、それについてもEテレで放送する）。
  • 基本フォーマットとしては、開会式・閉会式以外の競技開催日は、現地の放送局スタジオ（ニューススタジオやオープンスタジオ）に特設の会場を設え、現地放送局のアナウンサー（男女2名であったり、どちらか1名であったりする。女性の場合は契約職員も含む）がスタジオでの解説・進行を担当し、その日放送される主要競技の概要解説や注目選手・開催自治体の紹介→競技会場からの中継→再び特設会場からそれ以外の主要競技結果紹介・トピックスという流れで、全国高等学校総合体育大会（インターハイ）前半戦の中継とほぼ同じである。2013年は競技会場からのみの中継となりスタジオ部分の進行や中継当日に行われた他の競技の結果紹介は行われなくなった。

開催競技

太字は第1回より継続して実施されている競技

競技 備考
スキー ジャイアントスラローム 17px
スペシャルジャンプ 17px
クロスカントリー 17px
コンバインド 17px
モーグル 17px
スノーボード 17px
バイアスロン 17px 公開競技
スケート スピード 17px
ショートトラック 17px
フィギュア 17px
アイスホッケー 17px
水泳 競泳 17px
飛込競技 17px
シンクロナイズドスイミング 17px
水球 17px
陸上競技 17px
サッカー 17px
テニス 17px
ボート 17px
ホッケー 17px
ボクシング 17px
バレーボール 17px
体操競技 体操競技 21px
新体操 17px
バスケットボール 17px
レスリング 17px
セーリング 17px
ウエイトリフティング 17px
ハンドボール 17px
自転車競技 ロードレース 17px
トラックレース 17px
ソフトテニス 20px
卓球 17px
軟式野球 17px
相撲 17px
馬術 17px
フェンシング 17px
柔道 17px
ソフトボール 17px
バドミントン 17px
弓道
ライフル射撃 17px
剣道 17px
ラグビーフットボール 17px
山岳 17px
カヌー スプリント 17px
スラローム 17px
ワイルドウォータ－
アーチェリー 17px
空手道 17px
銃剣道
クレー射撃 17px
なぎなた
ボウリング 20px
ゴルフ 17px
高等学校野球 17px 公開競技
ビーチバレー 17px 公開競技
トライアスロン 17px 公開競技

過去に実施された競技

デモンストレーションとしてのスポーツ行事で行われた種目

デモンストレーション行事はおよそ20前後の種目（秋季大会）が実施される。各地域の特性を生かした競技などが採用される傾向にある。

少年少女スポーツ
障害者スポーツ
冬季

今後について

  • 国体非採用種目のうちオリンピック競技採用されている種目追加の議論が行われている。柔道は第46回（1991年）より、サッカーは第52回（1997年）より女子が追加されている。その後、2020年東京オリンピック開催決定を機に、水球、ボクシング、レスリング、ウエイトリフティング、自転車競技、ラグビーの女子、ビーチバレー、オープンウォータースイミング、トランポリン、トライアスロンの男女を段階的に導入する[3][4]。
  • また、少年の部については高校1年・中学3年の年代出場機会を与えるとともに高校2・3年の過密日程緩和を目的に上限を引き下げる動きも見られる。サッカーが第61回（2006年）より16歳以下としており、バスケットボールも第74回（2019年）より移行が決まった[5]。一方で体操、競泳、卓球などで中学2年以下の参加を希望する声もあり、2023年目処に検討する。

リハーサル大会

各国体種目の競技連盟では「リハーサル大会」と題して、開催前までにその会場で大会が行われる。競技によっては国体地域予選となるものや、国体と同じ形式で行われるもの、さらに日本選手権をリハーサル大会に位置づける場合など様々である。中には複数の大会をリハーサルとする場合も存在する（一例としてハンドボールののじぎく兵庫国体リハーサル大会）。

リハーサル大会として行われるものには主に以下が存在する。

批判と問題

テンプレート:出典の明記

開催都道府県の勝利至上主義

1964年の新潟国体以降、開催都道府県が総合優勝杯である天皇杯・皇后杯を獲得することがほぼ常態化している。これは開催県の代表が予選結果に関係なく全種目に出場出来るいわゆる「フルエントリー制」の存在や、開催県が選手強化や大会運営、会場とする施設の新設に資金を注ぎ込んでいることもある。実際、2011年のおいでませ!山口国体の開催県である山口県の副知事・西村亘はパーティーの席上で「旗振り（審判の主観で優劣が決する）競技は開催県に有利にしてもらう」「やし[6]をしてでも1位をとる」と発言し、これが批判された際の釈明の場においても「開催県が有利な傾向にあるという趣旨。『違反してでも』という意味ではない」と述べている[7]。

このような慣例に対して、2002年のよさこい高知国体では橋本大二郎高知県知事（当時）がこうした慣例を廃した結果、開催県の高知県は10位にとどまり、男女ともに東京都が優勝した。しかし、このような事例は過去にこの回しかない。

日本労働組合総連合会は、「フルエントリー制」などの勝利至上主義で開催地自治体に過大な負担を強いるとして廃止を主張している。

「ジプシー選手」の存在

前項の開催都道府県の強化策に絡んで、国体においては開催地が変わる度に所属の都道府県競技連盟および代表県を現地に移して出場する選手が存在するといわれている。代表選手たるにはその都道府県に住民登録し、かつ生活していなければならないため、“ジプシー選手”と蔑称される。

元陸上競技選手の苅部俊二は2000年の時点でその存在を指摘していた[8]ものの、これまでは日本体育協会も問題とすることはなかった。しかし、2010年のゆめ半島千葉国体において、山口県の関係者から日本体育協会に「千葉国体の山口県選手団の中に、（同県内に）生活実態がない選手がいる」との告発を受け、弁護士7人による「国体の参加資格に関する第三者委員会」を設置[9]したことで問題が顕在化することになる。

山口県体育協会会長でもある二井関成山口県知事は「これまでの国体と同じように、ほかの開催県や先催県の事例、中央競技団体の意見などを参考にしながら選手の確保に務めてきた。慣例的なルールの中で選手を獲得してきた」との見解を示した[10]が、第三者委員会は山口県内に住民票を置きながら、活動拠点が山口県外で居住実態がないと指摘された72選手について、陸上・水泳など7競技35選手を参加資格違反と判断し、選手本人が代表選考に関与できなかったことから個人的な過失はないとして罰則は見送る一方で、派遣した山口県体育協会を厳重注意、7競技団体を注意処分とした上で、山口県の総合成績からは当該選手が獲得した点数を減点すべきとする答申をまとめた[11]。

この第三者委員会からの答申では、今後の選手の居住資格に関して「原則として対象期間（開催年の4月30日から本大会終了時）の半数を超える居住実態があること」などと初めて日数の基準を示している[11]。その一方で、提言として、参加資格そのものについても「合宿や遠征が多く、都道府県に居住や勤務の実態をつくるのが困難なトップアスリートの参加促進という点では不十分。（「居住地」「勤務地」「ふるさと」以外にも、トップ選手を）招聘し易い資格拡大も効果的」とも指摘している[11]。

結局2011年2月24日、日本体育協会は従来あいまいだった参加資格の基準を、居住や勤務実態で明確化することに決めた[12]。第三者委員会の答申を承認したもので、この基準は2011年秋の国体から適用された[13]。

大会規模の肥大化

近年の国体は各競技団体が開催を希望した結果、開催競技が増加傾向にあり、開催自治体および地域協会の負担増が問題となっている。前述の黒潮国体からはサッカー競技を秋季から夏季に移行し、陸上競技を秋季大会開会式前に行って日程を10日間ほどに延長した。第63回（2008年）は夏季大会と秋季大会を統合して一大会として開催し、過去の開催都道府県から備品提供を受け再使用するなどの工夫も図った。

これを受け、日本体育協会のプロジェクトチームは実施競技見直しを始め、同一年に実施する正式競技を冬季3競技を含めた現行の40競技とし、参加を希望した51競技（現行40競技含む）を45項目の評価ポイントでランク付けした。

  • 五輪競技は300点と重視し、相撲など伝統競技のほか、国内外の普及状況やジュニア強化体制も判断基準とし、公開競技のトライアスロンを含むランク上位の41競技を正式競技で採用する方針を打ち出した。これを、「毎年実施」「隔年実施」「開催地選択」の3区分に分け、ランク下位の4競技が「隔年実施」で毎年2競技ずつの実施に移行する。ただし実施年から外れた2競技のうち1競技は「開催地選択」となる。
  • 以上の結果、「隔年実施」と判定されたのは軟式野球、なぎなた、銃剣道、トライアスロンの4競技。2013年の東京大会から実行される。

その他

  • 企業の従業員や社員が国体に選手、コーチ、監督、審判員、役員など関係者として出場する場合、企業によってはその社員や従業員に対して出場の為の特別休暇を出す事がある。
  • 団体競技の場合、都道府県ごとで選抜チームを結成する場合と、その都道府県における強豪チームをそのまま代表として派遣される場合がある。それは各都道府県競技連盟に委ねられる。
  • 一方で、主に地元で開催される国体へ向けてチームを結成し、リハーサル大会やその他選手権大会に出場させた上、国体終了後もチームを継続する場合もある。主な例としてbjリーグに所属する富山グラウジーズは元々2000年とやま国体へ向けて結成されたチームで、国体優勝を機にクラブチームとして活動継続に至ったものである。
  • 入場行進では、貴賓席の天皇・皇后に対する敬礼としてナチス式敬礼と酷似したものが行なわれていたが、問題になったため、県花やイメージカラーのハンカチを振る挨拶に切り替えられた。

脚注

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関連項目

外部リンク

テンプレート:Sister

テンプレート:国民体育大会

テンプレート:国民体育大会競技種目
  1. ↑ スポーツ伝説シリーズ4「箱根駅伝を知り尽くす　タスキでつないだ激走の軌跡」（1999年 ベースボール・マガジン社）72p
  2. ↑ プロ参加容認の方向性　国体の中長期プロジェクト - 2005年3月3日共同通信社
  3. ↑ テンプレート:Cite news
  4. ↑ テンプレート:Cite news
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  6. ↑ 山口弁で“不正”
  7. ↑ テンプレート:Cite news
  8. ↑ 月刊陸上競技 2000年1月号「苅部俊二の言いたい放題」
  9. ↑ テンプレート:Cite news
  10. ↑ テンプレート:Cite news
  11. ↑ 11.0 11.1 11.2 テンプレート:Cite news
  12. ↑ 2011年2月25日の朝日新聞朝刊18面
  13. ↑ 2011年2月25日の朝日新聞朝刊18面


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