防空壕
防空壕（ぼうくうごう）とは、敵方の航空機の攻撃（空爆、機銃掃射）及びミサイル攻撃から避難するために地下に造られた施設。避難壕 (Shelter) の一種である。
防空壕の特徴
鉄筋コンクリート造のものも一部に造られたが、第二次世界大戦時の空襲に備えたものは物資難の状況から多くは土に穴を掘り、周囲に土を盛ったり、廃材を利用して築いていた。
都市部に造られた簡易なものは、大戦の終結後まもなく破壊されたが、郊外に造られた洞窟状の防空壕や、鉄筋コンクリート造のものが残っていることもある。戦争遺跡として保存すべきという意見もあるが、崩落など事故が懸念されるものもあり、各地で問題になっている。
冷戦期には大量破壊兵器の恐怖からNBC-すなわち核兵器、生物兵器、化学兵器-から防護されたシェルターやその機能を持つ地下鉄駅などが盛んに作られた。
日本の防空壕
用途
日本では第二次世界大戦中に、アメリカ軍をはじめとする連合国軍機による銃後への大規模空襲が現実のものとなり、空襲の危険から逃れるため、1944年頃から学校の校庭、強制疎開跡の空き地、個人宅内などに大量に作られるようになる。空襲警報が鳴ると、身近なところに造られた防空壕に身を隠した。
構造
第二次世界大戦中を中心に述べれば、防空壕は爆風や爆弾破片、爆風によって飛散し飛来する土砂・石礫などによる危害を避けるためのあくまでも応急的な待避設備であり、命中弾を受けた場合の安全性はかならずしも保証されない。上空に敵機の飛来を受けつつある間のみの待避場所であり、敵機の離去とともに防空活動を再開続行するべきであるから、普通は敷地内の庭、空地などに設けられる。理想的な立地条件についていえば、煉瓦建造物・煉瓦塀その他の崩壊し易いものから相当へだたった所が適当である。家屋密集地で自敷地内に余地の無い場合は付近の空地が選ばれる。
一弾による被害を局限するために壕の大きさは 20人収容を限度とし、なるべく小単位のものが分散的に配置されるべきである。構造は、座るか腰掛けていられる程度の深さ、すなわち 1.5m 程度に穴を掘り、土質が軟弱である場合は杭と板で土留めをし、掩蓋として丸太・角材などを渡し、雨戸や板などを敷き、掘り出した土を 30～60cm 厚さに積む。以上は地下式の場合である。地下水位が著しく高い、または舗装地面であるなど、地下式にできない場合は半地下式・地上式とするが、その場合の側壁の厚さは土嚢などで土を用いた場合は 1m 以上、煉瓦・石その他の場合は 50cm 以上を標準とする。
入り口は弾片・崩壊物の飛散物・爆風などが直接侵入しないように防護塀を設けたり入り口を屈曲させたりする。入り口に厚い板戸を設ければ爆風をある程度阻止し、雨水の浸入を防止することができるとされ、防毒幕を二重以上適当に取り付ければ防毒の効果も期待できようといわれた。壕内への雨水の流入の防止、また排水については特段の注意を払い、床は板敷きまたは砂利敷きにするなど、水でぬかるまないように心がける。壕内に木または土嚢などで腰掛けを設ければ便利である。
防空壕を造る材料としては次のようなものが必要であった。丸太、押角、古い角材その他（柱、杭、梁材として）、板、古い雨戸、アンペラ、筵、砂利その他（天井、壁、床の材料として）、釘、鎹（かすがい）、針金、縄その他（緊結の材として）。また、側壁、天井を土嚢、土箱などを積んで造る場合は布袋、俵（たわら）、叺（かます）、箱、籠などが必要であり、構築用具として、鍬（くわ）、シャベル、畚（もっこ）が必要であった。
特殊地下壕対策事業
日本政府は、旧軍、地方公共団体、町内会等が築造した防空壕を特殊地下壕（とくしゅちかごう）と呼び調査や対策を行っている。2005年の調査では、日本全国に10,280箇所が確認されているが、民有地では世代交代などにより地域住民や土地所有者ですら存在を忘れているケースも多く、調査のたびに実数は増える傾向にある。 多くの防空壕では、老朽化が進み落盤による地表の陥没や、遊び場としていた小・中学生が巻き込まれて一酸化炭素中毒や酸素欠乏症で死亡するなどにより問題になることもある。対策は、陥没が酷い場合は破壊や埋め戻しを、今後も耐久性が見込まれる場合は、出入口をコンクリート擁壁や土留で封鎖する措置が取られる。実施主体は、国有地は直轄で、民有地は国土交通省などの補助を受けた地方自治体が対策を講じることとなるが、地方自治体による地籍調査の遅れや財政不足等の事情により進んでいない。
イギリスの防空壕
第二次世界大戦当時、ドイツ空軍の爆撃にさらされたイギリスのロンドンでは、発達した地下鉄を防空壕として使用した。ほかに、戦争初期に計画し郵便施設地下に作られた「パドック」(暗号名)、ウックスブリッジ空軍地下秘密指令施設などがあった。
アメリカの防空壕
第二次世界大戦中のアメリカでは、1942年9月に行われた日本海軍機によるアメリカ本土空襲を受けて、サンフランシスコやシアトル、ロサンゼルスなどの西海岸の主要都市に防空壕が多数作られた。
韓国の防空壕
韓国では地下鉄や地下街を、有事の際に防空壕に転用することとなっている。このため、地下鉄の駅構内での撮影は、許可を受けない限り規則上は禁止されている。また首都ソウルをはじめ多くの主要都市に地下街が発達しているのもこのためである。
