和暦

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和暦(われき)は、元号とそれに続く年によって年を表現する、日本独自の紀年法である。この手法自体は東アジアで広く行われてきたが、日本独自の元号を使うため、和暦は日本固有となる。邦暦(ほうれき)とも。

飛鳥時代孝徳天皇によって645年に制定された大化がその始まりであり、以来15世紀に亘って使われ続けてきている。

たとえば、西暦2000年は平成12年である。

概要

最初の元号大化が制定された645年以降に250の元号が日本で制定された。ただしこれは、私年号や、南北両朝の元号双方を全て含めた数である。重複のない元号の数は、南朝で141、北朝で149である。

古代には元号が制定されていない期間もあった。現在まで連続するのは、701年大宝からである。

明治以降は、一世一元の詔旧皇室典範元号法により、天皇の皇位を継承する際にのみ改めることが定められているが(一世一元の制)、明治以前は、不吉なことがあったり、病が流行するなどの理由で度々改元された。そのほとんどは1年から長くて十数年の非常に短い期間しか持続しなかった。逆に、新天皇が即位しても、改元しなかったり、日を置いて改元した場合も少なくなかった。

日本の役所等の官公庁への提出書類(公文書)は、ほぼ全てが和暦のみでしか記載されない。

欠点

現代では西暦がメジャー化し、和暦はそれに甘んじる存在となったため、若い世代では不便と感じる者が多くなったようである[1]

改元による欠点

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  • 改元は年初とは限らず、特に、皇位継承に伴う改元となった大正以降は全て、年の途中で改元される。たとえば1926年の場合、12月24日まで大正15年で、翌25日から昭和元年となった。また1989年1月7日まで昭和64年、1月8日から平成元年となっており、1つの西暦年に2つの元号が混在しているため、事務作業が繁雑になることがある。
  • 未来の年代を正確に表せない。たとえば、昭和50年代には「昭和70年」などとする資料がある[2]。過去に発行された文書に現れる未来の和暦は、改元しても改定されないのが普通なので、現実には同じ日付に対し複数の元号表現がありうる。
  • 立年改元(当年1月1日に遡って改元。例: 明治)や即日改元(当日0時に遡って改元。例: 大正・昭和)の場合、過去に遡って元号が変更される。そのため、遡った期間の日付に対しては、2種類の正しい(あるいは正しかった)和暦表現がありうる。ただし現在の史学では、立年改元は考慮しないのが普通である(明治は1月1日からではなく10月23日からとされる)。
  • 改元ごとに多大な事務作業(公文書における、元号の改訂作業など)が発生する。

その他の欠点

  • 時系列に連続した西暦に比べて、過去を正確に表すには元号を全て覚えるか、照合作業が必要である。
  • 日本でのみ使われている単位のため、外国人には理解されないことが多い。そのため、海外向けの書類やパスポートの暦は西暦で表記されている場合が多い。
  • 1年を「元年」と表記する場合、一貫した処理が難しい。たとえば、数字2桁と漢字1文字が等幅でない環境ではレイアウト設計に問題が出る。
  • 未来の年代に対しては年数が3桁になりうるが、これに気づかず設計されたシステムは問題を起こしうる。

日付表現

元号の後に年数を続ける。ただし1年は「××元年」とするのが普通(特に縦書きの場合)。横書き固定長の場合、1桁の年数は、月数や日数と同様、0または空白を詰めて2桁とする。

明治以降は、漢字1字の略記(明・大・昭・平)や、英字1字の略記(M・T・S・H)も使われる。これらの略記は JIS X 0301 で規定されている。なお、明治の前の元号は慶応、その前は元治であるが、それらの略記はJISには含まれておらず、期間がごく短いこともあいまって実際に使われることもほぼない。

大化以前および、大宝以前の元号の空白期間は、天皇の名を元号の代わりに使うのが慣例である。たとえば、十七条憲法が公布された604年は「推古(天皇)12年」のように表す。

未来に関しては、現在の元号を延長する。なおこれにより、年数は3桁以上になりうる。たとえば、2100年は平成112年である[3]

コンピュータでの扱い

Microsoft Windows では、ロカールに「日本」を選択することで、日付形式に「和暦」を選択できる。

Microsoft Office などの書式文字列では、元号は「ggg」、元号での年数は「e」(0詰めなし)か「ee」(2桁に0詰め、ただし3桁以上になりうる)で表される。たとえば、1990年を「平成2年」と表現する書式文字列は「ggge年」である。漢字1文字の略記は「gg」、英字1文字の略記は「g」である。「元年」表現はサポートされていない。

歴史

和暦や元号を主に採用しているマスコミ

日本で使用された暦・紀元一覧

脚注

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関連項目

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  1. [1]
  2. 横浜市例規より「横浜市一般職職員の定年等に関する条例
  3. 厚生白書(平成11年版)(「平成112」年の用例)