名古屋オリンピック構想

名古屋オリンピック構想（なごやオリンピックこうそう）は1988年夏季オリンピックの開催を愛知県名古屋市で目指していた構想。

概要

1977年に構想が発表され招致運動が行われた。官主導の招致に対し、住民の一部からは反対運動も起きた。1981年の国際オリンピック委員会 (IOC) 総会での投票により、52-27で韓国のソウルに決定し（ソウルオリンピック）、開催は実現しなかった。

名古屋市千種区の平和公園にメインスタジアムを建設し、愛知県、岐阜県、三重県の東海3県の広域開催が計画されていた。

経緯

• 1977年8月 - 仲谷義明愛知県知事が名古屋へのオリンピック招致を提案
• 1979年2月 - 仲谷が再選
• 1979年10月 - 日本オリンピック委員会 (JOC) 総会で名古屋へのオリンピック招致を決定
• 1979年11月 - IOC理事会を名古屋で開催
• 1980年10月31日サマランチIOC会長がモスクワオリンピックをボイコットした国がオリンピック開催を希望してもかまわないし、障害にならないと表明
• 1980年11月21日 - 鈴木善幸内閣により閣議了承
• 1980年11月26日 - IOC本部に正式の誘致申請書を提出
• 1981年2月24日 - オーストラリアのメルボルンが五輪を断念
• 1981年5月12日 - 衆議院において招致決議案を全会一致で採択
• 1981年9月30日 - IOC総会（西ドイツのバーデンバーデン）で開催地の決選投票、27対52でソウルに決定
• 1983年2月 - 愛知県知事選に仲谷が不出馬
• 1988年9月17日 - ソウルオリンピックが開幕
• 1988年11月18日 - 仲谷が自殺

反対運動

財政負担の増加や環境破壊を理由に名古屋五輪に反対する市民団体が数団体結成され、反対運動が行われた。そのうち「名古屋五輪をやめさせる会」は、1981年4月に行われた名古屋市長選挙で名古屋五輪に反対する候補を擁立。公約は名古屋五輪招致辞退のみで、それが実現したら市長を辞職するというものだった。選挙では名古屋五輪を推進し、自民党から共産党まで名古屋市議会の全会派が推薦するオール与党体制の本山政雄が三選を果たしたが、本山の28万826票に対して、反対候補は6万3533票で17.5%の得票率だった。その他の五輪反対の3人の候補者も合わせると、名古屋市長選で名古屋五輪反対票は20%強を占める結果となり、反対派陣営は「事実上の勝利」と総括した。1979年の名古屋市が実施した市民への世論調査では、名古屋五輪反対は22.5%で、市長選での反対票とほぼ同率であることが指摘された。

開催地が決定される投票の行われる西ドイツのバーデンバーデンでは、反対派が乗り込んで現地でビラまきやデモ、記者会見やシンポジウムを実施。名古屋を支持するIOC委員からは「なぜ抑えられないのか」との声も出たという。決定が秒読みとなる9月30日深夜まで名古屋市役所前で予備校講師の牧野剛ら反対派による抗議のハンガー・ストライキが行われた。

反対派は2万人の反対署名を集めて、IOC会長のフアン・アントニオ・サマランチが受け取った。これらの反対運動が招致失敗に影響したか否かについては、 本山市長、仲谷知事はいずれもインタビューで影響はなかったのではないかとの見方だったが、中日新聞社は社説で、名古屋五輪構想は上から発想であり住民を巻き込むことに失敗した、市民とのコミュニケーションがよければ反対運動があっても問題にならなかったとしている。

招致失敗の原因

1981年2月24日に最大のライバルと目されていたオーストラリアのメルボルンが各州の抗争と財政問題で五輪の招致を断念した。この時点で立候補は日本の名古屋市と韓国のソウル市のみとなった。招致活動が行われた1977年から1981年当時は冷戦下だったため、日本オリンピック委員会の分析では、北朝鮮と親交が深いソ連や東欧諸国はソウル開催となった場合不参加の可能性があり、名古屋とソウルの一騎打ちとなら名古屋が有利とみられて本命視された。実際にソ連は名古屋五輪開催を支持していた。

楽観ムードからの油断に加えて、前述の反対運動もあった。『中日新聞』の社説は上からの発想で住民を巻き込むことに失敗したこと、国の財政難にひっかかったことを失敗の理由に挙げている。『中日新聞』自体、名古屋五輪に対しては「慎重賛成」としており、諸手を挙げての積極的な賛成ではなかった。

後年になって五輪招致に名古屋市民は一丸となり落選には一様に落胆したと言われることもあるが、実際には反対活動が存在し、落選時には反対団体や開催に反対だったという名古屋市民の声も『中日新聞』が報じている。1981年7月に朝日新聞社が行った世論調査でも、名古屋五輪に賛成が52%、反対が24%だったが、開催中心地の名古屋市民に限ると賛成は45%と過半数割れし、反対は39%と接近した数字であり、決して圧倒的な支持ではない。なお、反対の主な理由は財政負担や地価物価の高騰への懸念だった。

この他の失敗の理由として、名古屋で五輪開催となると、日本で3度目、夏季大会限定でも2度目の開催となるというものがあり、ソウル側はこの点をついてきており、ソウルと名古屋市と同じアジアの立候補なら3度目となる日本より初となる韓国の開催をアピール。激しい巻き返し運動を展開して、逆転に結びつけた。

失敗の影響

名古屋市は招致活動で3億9千万円を費やした。そのうち1億1105万円は立候補の保証金と供託金であり戻ってくる。

地元のテレビ各局は開催地決定にあわせて準備を進めていた。CBCは中日ドラゴンズの応援番組の『ドラゴンズアワー』に野球とは関係のないオリンピックコーナーを設け、中京テレビも朝の番組でオリンピック関係のレポートをするコーナーを入れて、開催地決定に向けてムードを煽っていた。そして開催地が決定される9月30日深夜には地元の民放局の4局が生放送番組を編成。

中でもCBCは3時間の特番を組んでおり、深夜0時35分から高坂正堯らを出演の「いま決まる!'88オリンピック」を組んでいたが放送時間を30分に短縮した。東海テレビも翌日の10月1日には名古屋決定の前提で、坂本九、水沢アキ、渡部絵美を総合司会に、金メダリストや一般市民を迎える計7時間のスペシャル番組「さあ!決定!名古屋オリンピック」を組んでいたが、番組変更してさらに10月1日の深夜0時35分から「まぼろしの88名古屋五輪」を放送した。NHK総合テレビは20時から「オリンピック招致運動は何を残したか」という50分番組を放送、CBCは事前に予定していた番組を全て中止して、元のレギュラー番組を流した。

各所では招致成功を祈るイベントも進められ、「名古屋オリンピック音頭」（歌：川崎英世・小林真由美）、「名古屋オリンピックの歌」（歌：チェリッシュ）も作られていた。名古屋市交通局は優勢であることを理由に投票前にオリンピック記念乗車券を制作していたが販売は中止された。しかしこの幻の記念乗車券の存在がマスコミで報道されると購入希望の問い合わせが相次いだため、臨時普通乗車券として抽選販売された。開催地決定の日には、役所やデパートでは名古屋決定の垂れ幕が準備されていたが無駄になった。

愛知県はソウル五輪閉幕後の1988年10月に21世紀初頭の大規模な国際博覧会（万博）開催構想を提起し、日本は1997年6月のBIE総会で万博開催権を獲得し、愛・地球博（愛知万博）開催へ進んだ。

1988年11月18日、仲谷義明が名古屋市中区にある自身の事務所内で首吊り自殺しているのが発見された、一部からは「ソウルオリンピックを見届け、名古屋オリンピック誘致失敗の責任をとっての自殺」との推測もあったが、自殺の原因は未だに謎である。

なお、日本と朝鮮の架空の歴史を舞台に日本が体制悪として描かれた韓国映画「ロスト・メモリーズ」では、名古屋オリンピックが実現している。