制作プロダクション

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テンプレート:出典の明記 制作プロダクション(せいさくプロダクション、製作プロダクション)は、映画放送広告出版に制作物を供給することを業務とする会社。出版・広告業界では編集プロダクション制作会社とも呼ばれる。映画業界では慣例的に独立プロとも呼ばれる。

実態

その規模や形態は様々であるが、中小企業が多く、従業員数が100名を超える規模の社は少ない。所在地が東京都内に集中する傾向がある。ほとんどの会社が小規模で下請け会社のため、発注側の言い値で無理なスケジュールを飲まざるを得ない場合が多く、労働基準法労働者保護法が効果を持っていない体質を持つ。近年のメディア業界全般の不況のため経営的に苦しい会社も多くなって来ている。

テレビ

テレビ番組に関して、現在、放送局が直接制作する番組は極めて少なく、ほとんど全ての番組に制作プロダクションが何らかの形で関わっている(ただし、NHKはその限りでなく、直接制作する割合は比較的高い)。また、官庁や企業等からの受注で制作するPRビデオ教育ビデオセルビデオ等、いわゆるVP(ビデオ・パッケージ)や、博覧会や博物館などでもちいられる展示映像の制作も重要な業務となっている。さらに、近年はインターネット等での配信を前提としたストリーミング用映像やFlash・アニメーションなどデジタルコンテンツの分野に進出する動きも目立っている。社員、もしくは契約社員としてプロデューサーディレクターなどを雇用している。フリーランスのスタッフと番組制作案件ごとに契約している場合も多い。

広告

広告に関して、広告代理店媒体企画や媒体購入を中心におこない、企画の一部と実制作はプロダクションに任せている場合が多い。制作部門を持つ広告代理店は、実制作直前の企画なども請け負う場合がある(電通博報堂など)。広告制作プロダクションは、やはり、中小企業が中心。広告代理店によっては子会社としてプロダクションを抱えていることもあり、こうした広告代理店系列の制作会社はハウスプロダクションとよばれる。大日本印刷凸版印刷など、印刷会社にも制作部門をもつものもあるが、一般に制作プロダクションとは区別される。

出版

出版に関して、出版社は自社では企画、総合的な出版計画の立案などに従事し、実際の制作はプロダクションに任せている場合が多い。大手出版社のなかにはグループ会社として制作会社を持つ場合がある(小学館集英社など)。しかし大多数は編集プロダクションと呼ばれる独立した中小企業が中心となっている。編集プロダクションは、出版社の刊行物の傾向に合致させるため専門性の高い編集者が集まり組織されていることが多い。


関連項目