ブルーカラー
ブルーカラー（Blue-collar、青い襟のこと・色彩を意味するcolorではない）とは、主に作業服を着た現場の作業員など現業系や技能系の職種で、業務内容が主に肉体労働が主体である者を指す。対義語はホワイトカラー（白襟。ワイシャツの襟が白である事からデスクワーカー）。
目次
概要
現業職や、技術職では雇用側から提供される制服や作業服の襟色に青系が多いことから付けられた。ただし、これに類するとされる職種は土木・建築関係や、ビルメンテナンス、警備、運転手・工員・メカニックエンジニア（整備工・修理工・広義の技術者）など多岐に渡る。
その一方でプログラマなどでは外見はホワイトカラーの格好であるにもかかわらず、仕事のスケールやコストが土木などと同様の人月計算による日数と必要人数の掛け算という単純な数式によって算出されており、また情報技術業界自体が元請企業であるITゼネコンが下請企業を支配し仕事を丸投げするという、建設・土木業界によく似た多層式かつ労働集約型の古色蒼然とした産業構造であり、その末端従業員は「デジタル土方」と揶揄されるほどに長時間労働で肉体・精神の両面で大きな負担を負う過酷な環境で労働していることなどから、ブルーカラーとみなす人も存在する。
また、ブルーカラーという言葉は「勉強ができないために仕方なく体を使って働く人間」という意味に受け取られうるため、差別用語ではないかという人もいる。しかし、共産圏のように現業職、技術職の社会的地位が非常に高い国が少なからず存在し、アメリカにおいても西部開拓時代に現場で林業や畜産を営んでいた先祖たちの精神を「フロンティアスピリッツ」として尊んでいる面がある。イギリス人も人口の8割が現場のワーキングクラスであるが、それを誇りにしている人々もいる。そのため、一概に差別用語とは言えない（→レッドネック）。
なお、この「青系の制服・作業服」であるが、機械油や塗料、埃などの汚れを伴うことが多いため、汚れが目立たないよう青や灰色などの色が好まれる傾向にあったが、特に家庭用電気機械器具・電子機器・半導体の組み立てなど埃の飛散が許されない環境（クリーンルーム）では、労働者の心理的な環境に配慮し、明るいパステルカラーの作業着を採用していることもあって、必ずしも青や灰色の服装であるとは限らない。
国・地域による差異の例
一般的にブルーカラーとされる溶接工も、工業高校卒業後、見習い時代を終えれば、溶接工の指導、育成に当たるようになり、単純な現場作業でなくなる。独立して社長になればスーツになる。アメリカのホワイトカラーの定義には管理者も入るため、この場合も社長はホワイトカラーとみなすが、イギリスの定義では大学卒業した技術者はホワイトカラーで、高卒の技術者はブルーカラーなのでこの社長はブルーカラーになる。
日本での動向
リクルート社の発行する現業系・技能系職種専門の求人情報誌『ガテン』[1]の求人情報に掲載されている職種であることから、俗にガテン系（がてんけい）とも呼ばれる。なおこの「ガテン」とは「合点がいく」という言葉に由来している。なお職業安定所の求人を除くと、これら職種における現業系職種の求人広告は、『ガテン』誌創刊前はスポーツ紙か夕刊紙に大きなウェイトが割り振られていたが、2000年代でもこれらの媒体に頼る傾向も見られる。
労働者階層の分化
日本では明治時代（1910年代以降）より、急速に工業化が進んだが、この時代から次第に「ホワイトカラー」と「ブルーカラー」の区分が明確に意識されるようになってきている。
この傾向は戦後の高度経済成長期以降に加速し、（高校への進学率も高くなく）集団就職で地方から大都市へ出た中学新卒者も多かったため、雇用者側から「金の卵」と呼ばれて、現業系や技能系の職種に配属されていたが、中卒者の進学率が向上するに従い、中卒者の採用は次第に減少するようになった。
3K問題
以降、ブルーカラー職種は社会の様々な分野で活躍し、高度成長期の日本の工業化を支えてきたが、生活水準が向上した1980年代頃より、以下の理由から次第に「3K」の（きつい・汚い・危険）職種と名指しされ、若年層から忌避されるようになった。
- きつい
- 重量物の運搬を主または補助的な作業として伴うため、肉体的および精神的な負担の大きい作業が多い。
- 物理的に劣悪な環境で作業する必要がある。
- 高温多湿・あるいは寒冷な戸外。
- 粉塵や悪臭など不快な環境。
- 勤務時間や休日が不規則。
- 作業が単調。
- 疲れる割に他職種（ホワイトカラー労働者）に比べ、事故発生時のリスクが大きく賃金が相対的に低いという不公平感（賃金の高低は「技能」や「経験」を基準とする場合が多く、「肉体的・精神的な負担」および「環境の劣悪」さについてはあまり考慮されない）。
- 事故が発生した際に、実際に現場で機械の操縦者や法定管理者などとして作業に携わる有資格者にばかり大きな責任が掛かる。資格取得までの手間や万一の際の資格喪失などのリスクと比べて賃金や組織内での扱いが見合わず、精神的負担ばかりが大きい。
- 汚い
- 機械油や埃（塵埃）の多い場所で勤務すれば、作業服の汚れが避けられない（各自で作業服を持ち帰り、洗濯しなければならない場合もある）。
- 戸外では土が、雨が降れば泥がある環境では、それらにまみれる場合もある。
- 作業内容によっては雨天の戸外で活動する必要もあり、業務や納期の必要上中断することができない。
- 戸外では空調もないため、必然的に汗まみれになる・臭うなど。
- 休憩時間が限られ、作業中は体を清潔にするための時間を十分に取れない。
- 危険
この結果、バブル景気や1990年代初頭の時期には、日払いが10,000円強の高給でも嫌われ、社会全般または社会に出る前の学生層の間にもホワイトカラーを目指そうとする指向が強くなった。このホワイトカラー指向は高い大学進学率にも現れている。また、職種別の賃金格差が小さければ、衛生的で安全そうなホワイトカラー職種のほうが（多少賃金が安くても）「より快適な職場」だと考えられた。
労働者不足
ブルーカラー職種は工業生産や建設業を支える労働力として、重要な役割を果たしていることに違いはなく、これらの地味だが社会に不可欠な職種では、深刻な労働力不足も発生した（日雇い派遣によるワンコールワーカーでは建設業への派遣が禁止されているため、なおさら深刻な問題となる）。この時代では、深刻な労働力不足から外国人労働者の受け容れ、高給の保証などの変革も行われた。
また、人手が不足していたバブル期の一頃は、長年にわたって係争も見られた労災や職業病の問題を放置すると労働者が集まらず、退職者の増加や短期離職率の上昇につながりかねないため、労働者の負担を軽減する機器の導入で、「きつい、危険、汚い」の3K問題を少しでも軽減したり、労働者を保護する方策や業務上必要な資格の取得の支援などのキャリアアップ支援を行う企業が散見された。
ブルーカラー職種の再評価
その一方で、バブル崩壊後の1990年代半ばから2000年代初頭にかけての深刻な不況の中で、ホワイトカラーの職種では労働力の供給過剰から、大量リストラも見られるようになった。またホワイトカラー職種の労働環境が往々にしてストレスが多く、精神疾患や過労死が社会問題として取り沙汰されるようになり、必ずしもブルーカラー職種よりも快適だとはいえないと見なされるようになった。しばしば脱サラに絡んで、ホワイトカラー職種への嫌忌感も見出され、相対的に第一次産業とブルーカラー職種の社会的重要度や職場環境も見直される風潮も出ている。
また従来は、ホワイトカラー業種より価値が低く労働環境も悪いと見なされ嫌忌されていたブルーカラー職種にも、1991年に創刊された『ガテン』誌の影響もあって、従来の苛酷な労働環境といったイメージも軽減されるようになっている。
しかし、平成不況の折、就職氷河期における深刻な就職難からフリーターが増加したことや不況に伴う仕事量の減少もあり、1990年代後半から単純労働力（→プレカリアート）の不足が解消され、一頃の過当競争的の様に人員の確保に走る必要がなくなったので、現在では手取り賃金がホワイトカラー職種を圧倒的に上回るような状況は見られなくなり、高賃金や従業員の労働環境、キャリアアップ支援の充実を謳う職場も少なくなった。
労働者形態の流動化
なお2000年代に入っては、ワーキングプア問題が取り沙汰される一方、ワンコールワーカー・ネットカフェ難民などの流動化した労使関係のひずみともいえる社会問題も見え隠れしている。これらの現象では2006年頃より社会問題として注目を集め始めたばかりであり、労働者人口の総数や実態に関しては2007年（平成19年）に調査が始まったばかりで、政府側の対応も悉く後手後手に回っている。
偽装請負問題
2006年（平成18年）に朝日新聞が製造業の現場における偽装請負を取り上げ始めたことを契機に、ブルーカラーの労働環境が決して良好ではない事が明らかになった。詳細は該当項を参照の事。
脚注
関連項目
テンプレート:社会階級- ↑ 1991年創刊、2009年「タウンワーク」に統合廃刊
