テレビ離れ
テレビ離れ（テレビばなれ）とはテレビの視聴習慣を持たなくなることを言い、そのような国民の傾向を指す言葉である。世界各国でテレビ離れの傾向がある。
概説
テレビ離れとは、テレビ視聴よりも他媒体の優位性が向上し選択肢が多様化したことで、相対的にテレビ視聴の地位が低下する現象のことである[1]。こうした傾向が統計上で現れ、「テレビ離れ」と呼ばれるようになった。
総務省の統計[2]によると、日本のテレビ平均視聴時間は1990年代以降も増加傾向に在る。ニールセンの調査[3]によればアメリカでも増加傾向にある。フランス・カンヌのテレビ番組の国際見本市「MIPTV」で発表された統計では、日本人の平均視聴時間は5時間1分で世界で一番テレビを見ているという。これでは労働時間の他にはほとんど休みなくテレビを見ているということになる。
一方、日本ではテレビの総世帯視聴率 (HUT) は低下傾向にある[4]。また、2005年（平成17年）度のNHKの「国民生活時間調査」[5]によれば、日曜日にテレビを見る時間は10代男性が1995年（平成7年）の3時間34分から2005年（平成17年）に2時間52分、20代男性は3時間48分から2時間45分に減少している。行為率（テレビを観る人の割合）も同様に10代が94%から84%へ、20代は85%から74%に減少した。ただし、この行為率は全年齢層で微減している。この中で「若い男女は各曜日を通して視聴時間が短い。一方、70代以上は1日5時間以上テレビを見ており、主婦、農林漁業者も同様に長時間視聴している」としている。また、2012年の博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所が行った調査では、自称元ヤン・元ギャルも一般の人よりテレビの視聴時間が長い傾向にあることが分かった[6]。
また、テレビ局数も関東をはじめ三大都市圏や五大都市圏とそれ以外の地域でのテレビ局数や番組編成の違いもあり、地方都市部を中心にテレビでテレビ番組を見るスタイルから、インターネットを通じてPCでテレビ番組を見るスタイルに変化しつつある。
傾向として、無職や高齢者の視聴時間は増加しているが、テレビを視聴する人は全体的に微減しており、その中で特に若い男性がテレビを見なくなっている。2011年（平成23年）の地上デジタルテレビ放送（地デジ）への切り替えの際には、テレビを買い換えたくても金銭面や視聴不可能地域のため、テレビを視聴すること自体が困難になる世帯（過疎地域、高齢者・低所得者世帯）も出る。これらの問題に対処するため、生活保護受給者を含めた低所得者層向けのチューナー無料貸し出しや難視聴地域向けのケーブルテレビ導入などが図られている。
例としてNHK紅白歌合戦の視聴率推移を見ると、1990年代は50%台（2部）を維持していたが、2000年に48.4%（2部）、39.2%（1部）と50%（2部）を切って以降この数字までは回復せず、2008年では42.1%（2部）、35.7%（1部）となっており、この傾向の一部が伺える。また、レギュラー番組でも、民放・NHKを問わず視聴率が20%を超える番組は減少傾向にある。
1997年(平成9年)の内閣府による「高齢者対策総合調査」の中の「高齢者の健康に関する意識調査」において、現在の趣味として「テレビ」と答えた高齢者は31.4%なのに対して、今後の趣味として「テレビ」と答えた高齢者は21.0%となっている[7]。
2008年（平成20年）3月に行われたNHK放送文化研究所のワークショップにおける調査報告においては、20代についてテレビを見ない人の増加や夜間視聴率の低下は起きているものの「テレビ離れが起きているとまでは言えない」としているが、漠然視聴の増加や視聴習慣の弱まりが確認されており、これを「テレビ視聴の希薄化」と位置づけられるのではないかと提起している[8]。グループインタビューの結果報告によると、テレビを長時間視聴している人は仕事の充実度が低い傾向にあり、テレビを重要と考えている人は生活態度が受動的な傾向にある[8]。また、長時間視聴する人は番組へのこだわりが薄い人が多い[8]。長時間視聴・高重要と考えているグループはテレビに「家族」という印象を持っており、長時間視聴・低重要と考えているグループはテレビに「友達」という印象を持っている[8]。同年5月にNHK会長の福地茂雄が課題として「若者のテレビ離れ」「テレビ視聴の希薄化が若者を中心に発生」を挙げ、深夜番組の刷新や課題層へ番組の新たなアプローチ方法を模索するなど、解決に向けた取り組みを語っていた[9]。
2008年（平成20年）と2009年（平成21年）にインターネットコムなどにより行われた調査では、「情報」「娯楽性」共にテレビよりもインターネットを重視する傾向となっており、2009年（平成21年）同調査でテレビの視聴時間が「短くなった」との回答は2/3を占めた[10]。
2009年に厚生労働省が行った「全国家庭児童調査」において、テレビやDVDをほとんど見ないと答えた子供の割合は2004年の調査に比べて二倍超に増え、見ている場合でも視聴時間は減っていることが分かった[11]。
2010年（平成22年）1月25日から1月27日にNTTコミュニケーションズが行った調査では、若い世代（20代以下）は他の世代に比べテレビ離れの傾向が大きく出ており、録画をしてテレビを見るという人も他の世代に比べ少ない傾向が出ていた[12]。
2011年（平成23年）のアスキー総合研究所の調査ではすでに20代では7人に1人程度(13.5%)がまったくテレビを視聴していない事がわかった。また、2011年7月24日の地デジ化を機にテレビを捨てた世帯がある程度居る [13][14] (なお、ビデオリサーチにおける調査対象ではテレビ非所有世帯を除外している[15])。一方、ケーブルテレビの加入者も増加している [16]。時事通信の調査によると、被災三県以外において地デジの対応をしていない人は2.1%にものぼっており、20代～30代の若年層において3.5%前後と高く、また70歳以上の高齢者も1.2%居ることが分かった[17]。また、2011年8月末までにNHKの解約件数が9万件を超えていることも判明している[18]
2011年上期のABC部数調査において、テレビ情報誌のザテレビジョンが8万部減、月刊ザテレビジョンが12万部減であった[19]。
NHK世論調査部の全国個人視聴率調査によると、若年層と高年層の視聴の差が広がっていることが分かった[20]。2010年の時点で20代男女と30代男性において、1割以上の人がテレビを全く視聴しておらず[20]、2000年と比べて2010年の20代女性のテレビ視聴時間は25%以上も減っている[20]。逆に、高齢者のテレビ視聴時間が増えているが、高齢者は衛星放送を見る傾向にあり、70歳以上の男性においては42%が週に一度以上衛星放送を視聴している[20]。ビデオリサーチが行ったRDD方式によるBS世帯普及率調査によると、BSチューナー付の地デジ対応型テレビが普及することによって、2011年10～12月の平均で、BSの視聴可能世帯数は全世帯の72.3%まで増加している[21][22]。また、2011年12月のRDD方式によるBSパワー調査では、ゴールデンタイムにおけるBSデジタル放送への週平均接触率は15.2%となっている[23]。
2012年、地上波のオリンピック番組の平均視聴率がNHKで9.2%、在京5局で7.4%と、1988年の計測開始以来過去最低になった[24][25]。計測に含まれないBSでの視聴が増えていることや、放送時間の増加、深夜に行われる競技が多かったことが原因と言われている[24][25]。放送権料の高騰や深夜のCM枠販売の不振によって、民放連加盟社全体のオリンピック放送の収支は1984年以来初の赤字となり、数億円のマイナスとなった[26][27]。
2012年の大阪ガス エネルギー・文化研究所のネット調査によると、年齢層が高いほど生活におけるテレビの重要性は高くなっており、逆に年齢層が低いほど生活における携帯電話・スマートフォンの重要性は高くなっているという結果が出ている[28]。また、NTTアドのネット調査によると、テレビとソーシャルメディアの両方を利用している人は、そうでない人よりもテレビの視聴時間が長いという結果が出ている[29]。なお、ソーシャルメディアでネタにされやすい番組は、「ニュース、報道番組」や「スポーツ」という結果が出ている[29]。
2013年1月28日から3月1日まで六週間、ビデオリサーチの関東地区の週間視聴率ランキングにおいて、視聴率の20%を越える番組が存在しなかった[30][31][32]。三週間以上連続で20%を越えないのは、このランキングが始まって以来初めてである[30]。
原因
- インプレスが発表した「インターネット白書2007」では、インターネットの普及及び利用時間の増加によってテレビの視聴時間がますます減少するのではないかと指摘されている[33]。動画に限っても、Youtubeやニコニコ動画などの動画投稿サイトや、GyaO!やHuluやバンダイチャンネルなどの無料・定額動画サービスが伸びてきている。ただし、動画サイトはくつろいでいる時に見られる傾向があり、テレビと違って食事中や外出準備中や家事中に見られることは少ない[34]。
- テレビは食事中に見られているが[34]、教育において、食事中はテレビを消そうという運動が行われている[35]。福岡県では取り組みによって、食事中にテレビを「消している」・「どちらかといえば消している」と答えた児童が、取り組み前から取り組み後の2年間で約25ポイントも増えている[35]。
- イギリスの新聞タイムズの取材[36]によると、ゴールデンタイムにテレビを見る代わりに、任天堂の家庭用ゲーム機・Wiiで遊んで過ごす家族が増えつつあるとフジテレビの取締役が述べている。
- アジャイルメディア・ネットワークが2007年（平成19年）3月15日から3月31日に行った「ブログ読者のメディア利用動向に関する調査」では、インターネットユーザーの中においてブログ読者層は一般的なユーザー層に比べてインターネットの利用時間が長くなっており、テレビなどのマス媒体の利用時間が短い傾向が出ていた[37]。
- 2000年代にコンテンツの選択肢が圧倒的に増えたことにより、テレビが数ある選択肢の中の一つの存在に成り下がったこと（特に若年層に顕著）[1]。
- レンタルビデオ店におけるDVDレンタル料の低価格化と仕入れ枚数の増加[38]。
- テレビの視聴者はいくつかの層に分かれる。主に雑学や生活情報やお笑い番組やドラマを視聴する層、主に歌番組やバラエティやお笑い番組やドラマを視聴する層、主にドキュメンタリーを視聴する層、主にニュースや野球中継を視聴する層、主にサッカー中継や映画を視聴する層などがある[39]。このうち視聴率を大きく左右する主流層を優先した、ニュースのバラエティ化やお笑い番組の増加(お笑いブーム)などが行われている[40]。非主流層におけるテレビへの不満は高くなっている[39]。
- お笑いブームが去り[41]、ドラマもAKB48（姉妹グループを含む）や韓流等のコアユーザーに頼った視聴層の狭い番組が増えている[42][43]。
- やらせや偏向報道・虚偽報道、JAP18問題やフジテレビ原爆名Tシャツ問題など多数のメディア問題が発生し、テレビのみならずメディアに対する不信感が高まっていること。(詳細は当該項目を参照)
- マスメディアの既得権益に対する不信が高まっている[44]。特にテレビにおいては、電波による独占がありながら、映画や複合施設など自己利益に繋がるような宣伝をしたり[45]、CM引き上げや記者会見・記者クラブ締め出しを恐れる自己保身や、無知によって大企業や主催者や行政機関などの捏造された大本営発表や、リーク情報などを裏付け取らないまま既成事実として報道したり[46][47]、失礼な態度でインタビューや質問を行ったり[48][49]といったことが行われている。
- 2012年6月の朝日新聞土曜版のbeモニターに対するアンケート記事において、75%が最近のテレビはつまらないと答えている[50]。つまらないと答えた人の、つまらないジャンルはバラエティー・お笑い、ドラマ、情報・ワイド番組の順に高い[50]。逆に、つまらなくないと答えた人の面白いジャンルはドキュメンタリー、ニュース、ドラマの順となっている[50]。つまらない地上波放送局はフジ、日テレ、TBSの順であり、面白いチャンネルはNHK、テレ朝、NHK BSプレミアムの順となっている[50]。
- テレビを始めラジオ・新聞・雑誌はオールドメディア(en:Old media)やレガシーメディアと呼ばれ、好きな時に好きな場所で好きなデバイスで見られて双方向性もあるニューメディア(en:New media)に比べ、古くさい印象を持たれている[51]。
- テレビによる商品購入への影響力の低下。2012年3月～4月にインターネットで行われたクロス・マーケティングの調査によると、テレビよりも商品比較サイトを参考にして商品購入する人の方が多くなっている[34]。また、インターネット通販の普及によって、2012年11月にはテレビ通販老舗の日本直販を行っていた総通が破綻し、民事再生法の適用を申請している[52]。
- 面白い番組しか見たくないというリスク回避の要求や、決まった時間を占有されることに対する拒否感[8]。
- AOLニュースは、フジテレビ系で放送された27時間テレビの2013年放送分に対するネット上の意見を、視聴者の「テレビ離れ」ではなく、番組が内輪だけで受けている状態であるという「テレビの視聴者離れ」に基づくものと評した[53]。
米国におけるテレビ離れ
米国においてもテレビ離れが進んでいる[54]との調査結果があり、特に若年層[55]とネットワーカーにおいて顕著である。若年層でも特に10代は、インターネット、携帯電話、ビデオゲームといったコンテンツを選択して時間の大半を過ごしている[56]。同じネットワーカーでも中高年ではネットのほかにテレビや新聞の利用に多くの時間を割いても若年層のネットワーカーは従来のメディア利用を減らしてまでネットの利用を増やしているといった調査結果が出ている。
テレビ離れを題材にしたコンテンツ
ニュース特集・ドキュメンタリー
フィクション
脚注
関連項目
約87%が有益な情報は「テレビよりインターネット」、楽しいのも「ネット」約68% japan.internet.com 2009年9月24日
