長短金利の逆転
長短金利の逆転（ちょうたんきんりのぎゃくてん）とは、長期金利（償還期間の長い債券の利回り）が短期金利（償還期間の短い債券の利回り）を下回る現象。
概要
通常、長期金利は短期金利を上回る。
例えば、1年で償還される債券の利回りが1%とする。市場では、先々金利が上昇すると見込まれており、来年は2%、再来年は3%と予測されていたとする。1年物債券を毎年購入していくと、三年後には複利で1.061倍に増えることになる。もし、3年物債券があるとすれば、三年間で6.1%増えるはずである。これは一年当たりに換算して1.99%の利回りになる計算になる。
このように、先々金利が上昇するという予想の下では、長期金利は短期金利を上回る。また、債券発行者の信頼性は遠い将来のほうがより低いため、長期金利には追加的な利息（信用プレミアム）も要求される。
しかし、金利が低下するという予想の下では、これと逆の現象が起きる。その予想が信用プレミアムも相殺したとき、長短金利逆転が起きる。
一般に、長短金利の逆転は今後の景気後退を示唆しているとされる。
歴史
現実経済では、アメリカで1970年代末期から1980年代前半に長短金利が逆転した。この時期のアメリカでは、インフレつぶしのための高金利政策が採用されており、長短金利ともに二桁に達していた。
先々の金利低下を見込む流れが強く、長期金利は短期金利よりも数百ベーシスポイント(数%)下に位置していた。
また、この時期に米国では、短期調達・長期運用を行っていたS&L（貯蓄貸付組合）が逆ザヤにより相次いで破綻した。S&Lは、小額で流動性の高い短期資金を調達して、住宅ローン貸付などの長期運用を行っていたが、調達金利と運用金利が逆転したことで大きな赤字を計上し、破綻した。
デフォルトが見込まれる債券
社債などのデフォルトリスクのある債券では、デフォルト直前に長短金利の逆転が観察される。これには債券の回収率が関係している。デフォルトした債券であっても、債務整理などの後に元本の一部が返還されることが多い。この割合を回収率と呼ぶが、これは残存年限にかかわらずに一定の値をとることが多い。例えば、額面100円でゼロクーポンの1年債と10年債が、確実にデフォルトすることが見込まれ、回収率が50%と見込まれる場合、価格はいずれも50円になる。この時、1年債の名目上の利回りは100%、10年債の利回りは7%となる。
